2017 Fiscal Year Research-status Report
幕末から明治期における地域医療研究 ~岡山県邑久郡の中島家をもとに~
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16K01166
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Research Institution | Teikyo Heisei University |
Principal Investigator |
松村 紀明 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 講師 (00422379)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
町 泉寿郎 二松學舍大學, 文学部, 教授 (40301733)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 医史学 / 医学史 / 地域医療 / 在村医 / 岡山藩医学館 / 医学教育 / 製売薬 / 軍医 |
Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は、前年度に引き続き中島家(中島医家資料館)に所蔵されている幕末以降の刊本・写本・医療記録・手紙・器物などの史料についての集中的な現地調査を行いそれらの史料の解読・分析を行った。また、岡山大学(附属図書館ならびに医学部資料室)などに存在する幕末~明治初期の中島家の医療活動に関連する史料の調査も行った。さらに、研究メンバー(研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者)間において常時行っている電子メールによる情報交換に加え、秋には研究会合を開催し(順天堂大学医史学研究室にて)各員の研究進捗状況についての確認と情報交換を行った。これらにより、幕末~明治初期にかけての中島家の医療活動について、特に次の四つの点で成果があった。 (1)中島家と岡山藩医学館との関係 (2)中島家と明治初期の岡山における医学教育 (3)中島家の製売薬活動 (4)中島一太の軍医としての活動 上記の研究成果については、現在「中島医家資料研究」第1巻第1号(中島医家資料館紀要・本研究プロジェクトメンバーによる執筆刊行物)を制作・編集中であり、平成30年5月頃には刊行見込みである。加えて、上記の研究成果の一部(中島家と岡山藩医学館との関係・中島家と明治初期の岡山における医学教育、など)については、『漢方と医学』戎光祥出版にも収録発表予定である(現在出版社側で編集作業中であり、2018年度中には刊行予定である)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
前述の通り、中島家(中島医家資料館)ならびに岡山大学などの現地調査は、各研究機関責任担当者との連携・意思疎通も充分に取れており現地調査にはいることができているので、調査そのものについては予想以上に順調に進んでいると判断する。加えて、本研究プロジェクトメンバーによる執筆刊行物である「中島医家資料研究」第1巻第1号(中島医家資料館紀要)を現在編集中であり、また、成果の一部を掲載する『漢方と医学』戎光祥出版も近日刊行予定である。さらに、1年後を目途に「中島医家資料研究」第1巻第2号(上記紀要の続刊)の刊行も予定している。 以上から、本研究はその成果発表も含めて極めて順調に進行していると考える。 なお、本科研プロジェクトにおいて当初は予定していなかった岡山藩医学館の調査(岡山大学附属図書館ならびに医学部資料室の調査)についての調査を前年度から平行して行っているが、これも継続しており1年後を目途に(前述の刊行物とは別に)目録などを作成予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
中島家(中島医家資料館)の調査は順調に進んでいるので、こちらは従来通り現地調査を半年に1度で行っていく予定である。その研究成果の発表として、「中島医家資料研究」第1巻第2号の刊行についても既に計画中であり、本科研プロジェクト終了予定時(平成31年3月)あるいはその後半年以内の刊行を目指している。 ただし、岡山藩医学館の調査(岡山大学附属図書館ならびに医学部資料室の調査)や、中島家所蔵の明治期の未解明の医療記録・手紙・私文書などの調査については、対象の点数が多く必ずしも十分に注力できているとは言い難い。本科研プロジェクト終了時にこれらの調査が終わらない場合は、別途、新たな研究プロジェクトを立ち上げることを検討している。
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Causes of Carryover |
年度末(2018年3月)に刊行予定であった、「中島醫家資料研究」第1巻第1号が、編集などの遅延により、次年度(2018年5月頃)となった。そのため、主にその編集・印刷費に関わる支出が次年度(2018年度)となったため。
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Research Products
(5 results)