2017 Fiscal Year Research-status Report
東アジア方形城郭都市の造営技術史に関する学際的研究
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16K01174
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| Research Institution | Kobe City College of Technology |
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Principal Investigator |
町田 吉隆 神戸市立工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (80249820)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 和哉 大谷大学, 文学部, 准教授 (90643081)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 方形城郭都市 / リモートセンシング / 北東アジア / 画像処理 / 周辺環境要素の復元 / 土木技術史 / 窯業史 / 東洋史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は唐朝成立以後に東アジア各地域に普及・展開した方形城郭都市に関する歴史的変容を先行研究を参照しつつ、周辺環境要素と造営技術を結びつける視点から解明することにある。
平成29年度は8月に中国河北省から山西省にかけて、現地踏査を行い、10世紀以降、華北に存在した契丹国（遼朝）、金朝、元朝時代の文化財（城址、建造物、出土遺物）について観察・記録した。9月には北京市（契丹国（遼朝）の南京、金朝の中都、元朝の大都の各都城址に位置する）においても文化財（城址、建造物、出土遺物）について観察・記録する機会を得た（雑誌論文として発表）。
また平成28年3月に国内の学会での成果発表に続けて、平成29年度9月に北京市で開催された国際学会で発表の機会を得た。研究代表者、研究分担者、研究協力者のうち1名の計3名が各々研究成果を発表した。
3月に行った平成29年度の調整会議は神戸市に研究班メンバーが集まり、研究期間の折り返し地点として、各々の分担について報告を行った。と同時に今後の研究に関する方針を策定する機会とした。結果、当初調査対象地域としていた朝鮮半島（韓国）の方形城郭都市遺跡については、予算および訪問する時間的余裕が無いことから研究対象から割愛することにした。また国内の調査地域としては平成29年度に踏査した福岡県、佐賀県の大宰府および外郭城と共に、実際に防御施設としても用いられた多賀城、胆沢城などについて調査対象に含めることとした。研究班内部での研究分担をリモートセンシングを利用した周辺環境要素の復元、現況の都城址の画像処理に関する新しい手法の検討、画像データを利用した城壁築造技術の解析、同時代に近接する都城址相互の相関の研究と定め、今後2年間の研究方針を取りまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度の国外調査では新たに山西省、河北省北部、北京市において方形城郭都市遺跡および関連文化財の調査を行うことができた。特に地方の文化財保管施設（博物館など）において新しい知見を得ることができた。
一方、現地踏査の結果、予想されていたことではあるが、草原地帯の方形城郭都市遺跡と同じアプローチが難しいことも確認することができた。得られた文化財に関する画像データを整理、処理する方法について改めて検討する必要性が明らかになった。
研究の成果については研究班全体で国際学会での研究発表3件、研究紀要への論文投稿2件を得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度はすでに踏査した方形城郭都市について、結果、リモートセンシングを利用した周辺環境要素の復元、現況の都城址の画像処理に関する新しい手法を試みる予定である。また画像データを利用した城壁築造技術の解析、同時代に近接する都城址相互の連関について、土木工学的なアプローチと文献史料の探索の両面から取り組む予定である。
未だ調査を行っていなかった中国内蒙古自治区興安盟地域について、現地の調査報告を精査した上で結果、9月に現地踏査を行う予定である。また平成29年度に研究代表者が訪問した日本国内の宮城県、岩手県に所在の方形城郭都市遺跡、多賀城址、胆沢城址などについて、現地の文化財保管機関を訪ねて調査を行う予定である。この国内調査を年度末の研究調整会議と同時に行うか、別途実施するかについては7月までに決定する。
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| Causes of Carryover |
年度当初は3月に行う年度末の調整会議を国内調査と同時に実施する予定であった。しかし研究班の日程調整の結果、3月に国内調査を行うことは困難であることが判明した。その結果、旅費使用予定額が次年度使用額として残った。
年度末の調整会議において、調査対象地域から大韓民国を割愛し、平成30年度の調査対象を国内に絞ることとした。次年度使用額は平成30年度の国内調査に使用する予定である。
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