2018 Fiscal Year Research-status Report
ICTプロジェクトの開発プロセスとチーム形成段階の関係に関する研究
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16K01237
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| Research Institution | Tokyo University of Technology |
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Principal Investigator |
森本 千佳子 東京工科大学, コンピュータサイエンス学部, 准教授 (00749335)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津田 和彦 筑波大学, ビジネスサイエンス系, 教授 (50302378)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | チームビルディング / ソフトウエア開発プロセス / プロジェクトマネジメント / 複線経路・等至性モデル / レゴ・シリアスプレイ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
●研究成果の内容 当研究の目的は情報通信(ICT)業界における、開発プロジェクトとチームビルディングに関するプロジェクトマネジメント研究である。30年度は29年度までに実施した実業務におけるプロジェクトマネジメントについてヒアリング調査した結果の分析を行った。29年度までの調査では、チームビルディングのステージが「規範期」から「騒乱期」に戻ることが確認できた。また、チーム遷移はSOE(System of Engagement)系プロジェクトとSOR(System of Record)とでその遷移のプロセスが異なり、SOEではTackmanモデルに添って遷移するが、SORではリニアに遷移するのではなく、5つのステージのうち「散会期」を除いた4つのステージへの復数パターンがあることを確認できた。また、マネジメント手法の評価として、LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッド（LSP）を複線経路・等至性モデル分析に応用し、プロジェクトメンバーの上司観・組織観についてモデル化することができた。なお、本来はモデル化した結果を、29年度にヒアリングしたプロジェクトリーダに確認し、その実務との合致度を確認する予定だったが、プロジェクトの集結が遅延したため、企業側の依頼によりヒアリングを31年度に延長している。
●成果の意義
以下のワークショップにより研究成果を社会還元した。まず、LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドを応用したモデルを用いて、ワークショップを開催した(大田区産業振興協会の協力および通信系外資系企業の日本法人)。 また、ソフトウエア技術者協会(SEA)内に立ち上げた研究グループで、現場のマネジメントについてワークショップを実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
●進捗状況 計画では平成30年度では、策定したモデルを実プロジェクトで再インタビューして当てはまり度合いを確認し研究が終了する予定であったが、実プロジェクトでの再インタビューが実施できなかった。実績としては、企業プロジェクトと学生プロジェクトなど複数のチーム状態の遷移に対し、LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドと複線経路・等至性モデルを応用した分析によりモデル作成までは実施できた。
●遅延理由と対策 理由として、28年度にインタビュー調査をした企業プロジェクトの継続調査がプロジェクトリリースの遅延とその後のフォローアップにより協力企業から延期を申し入れられたため、インタビューが実施できなかった。2018年12月に安定稼働の目処がついたと連絡をいただいているため、再インタビューを行い、31年度にモデルの当てはまりを確認できる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
●31年度の推進方策
30年度で研究が終了する計画であったが、協力企業の事情により再インタビューが31年度に変更となった。ただし、31年度上半期でインタビュー可能との調整ができているため、5月から7月で再インタビューを行い、7月から9月にモデルの当てはまり具合を評価し、10月から1月に 理論的整理と論文のまとめを実施する。
●研究成果の還元
ソフトウエア技術者協会シンポジウムおよび国際会議にて発表を実施する。また、経営情報学会およびProject Management Journalに発表・投稿を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
未使用額325,785円は協力企業でのプロジェクトインタビューが出来なかったため、インタビューに係る費用および、最終発表のための学会参加費が発生しなかったことによる。
31年度にて残インタビューの実施（国内出張）および最終発表として学会での発表（海外出張）および論文投稿を実施予定である。
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Research Products
(4 results)
