要介護高齢者に対する効果的な在宅リハビリテーション介入に関する研究

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K01478
• Research Institution: Nihon Fukushi University
• Principal Investigator: 白石 成明 日本福祉大学, 健康科学部, 教授 (00460585)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 高齢者 / 要介護

Outline of Annual Research Achievements

本研究は地域在住の要介護（要支援）者に対する効率的なリハビリテーション介入に関する研究である。具体的には①市販のソフトを用いて簡便に入力可能なデータフォームの開発を行い、多施設の参加が可能な形態のデータベースを開発する②前向きコホート研究として在宅リハビリテーションと要介護度変化、ADL変化、死亡率等との関係を調査する。③介入研究として我々が開発した課題指向型の自主訓練作成ソフトを用いた自主訓練が運動機能、要介護度軽減に寄与するかを検討する。初年度の予備調査の結果、a. 当初の予定よりも調査時間が長くなり被験者負担が大きくなるb.被験者の転倒リスクへの配慮や安定したデータ収集のため検者教育と十分な人員配置が必要である事がわかったため、これらへの問題への対応を含めて研究を進めた。今年度は協力施設の確定、コホート調査の実施、自主訓練ソフトの完成を予定していた。その結果、研究計画で算出した必要症例数(200名)に必要な複数の施設を募集し協力の目処がつき調査を進めることができた。しかし、研究体制の構築に時間を要したため十分な調査を行う事ができなかった。調査時間増による被験者負担増の対策として、調査項目を見直し簡便な評価への変更と検者を増やすなど工夫した。また、検者教育は研究責任者を中心に調査シミュレーション及び機器操作習熟の機会を設け安全で正確な調査の実施体制が構築できた。最終年度は目標症例数の調査ができるように準備を進めていく予定である。なお、自主訓練ソフトについては、概ね使用できる状態である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

初年度の予備調査の結果、当初の予定以上に①調査に時間を要すること②検者教育（機器操作の習熟、リスク管理）を十分に行う必要があることがわかった。そのため今年度は日本福祉大学内でのシミュレーションを行い機器の習熟及び調査時間の短縮に向けた検討に時間を要した。

Strategy for Future Research Activity

・調査のための施設確保、検者教育およびシミュレーションはできており昨年に引き続き調査を継続して実施していく
・データの整理及び外部公表に向けた準備を行う
・引き続き研究を継続するため、データベースをより使いやすいもとしていくことや、現在、１名あたりの調査時間が１時間以上であり、より簡便な項目に整理していく

Causes of Carryover

次年度使用額が生じた理由は研究発表に係る費用が節約できたため。また、次年度は報告書の印刷費、調査及び外部公表に伴う旅費、調査実施に伴う謝金等に使用する予定である。