2017 Fiscal Year Research-status Report

運動観察法による思春期不器用時に生じる走動作変容の解明

Research Project

Project/Area Number	16K01596
Research Institution	Kobe University
Principal Investigator	國土将平神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (10241803)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	思春期不器用 / 走運動 / 運動観察法 / 発育急進期 / 縦断的調査
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、走運動における思春期不器用の発生から消失までの動きの変化を横断的・縦断的に追跡し、急激な発育が走動作ならびに走パフォーマンスに与える影響を明らかにし、該当時期における運動指導上の新たな知見を得ることを目的とする。 2016年度に神戸市内の公立小学校に在籍する４年生から６年生184名のうち，2017年度に継続して調査可能であった156名（男女とも78名）を対象に、2016年5月ならびに2017年5月に50m走の25～35m区間の走動作を側方および前方より毎秒60コマで撮影した。また、光電管装置を用いて、10m区間の通過時間を測定した。撮影された走動作について、動作因果関係を考慮した38項目の動作観点について評価した。これらの動作の構造を明らかにするために，2年間の資料をプールしてカテゴリカル因子分析を行い、抽出した因子に対してプロマックス基準の斜交回転を施し、それぞれの走動作の因子得点を算出した。2016年，2017年の動作の変化を検討するために，得られた走動作因子毎に，調査を繰り返し要因とし，調査，性，学年を要因とした繰り返しのある3元配置の分散分析を施し，走動作因子得点の学年別，性別の差ならびに調査による変化傾向を検討した。カテゴリカル因子分析の結果、8因子が抽出され、①ドライブ動作、②腕振り動作、③脚接地準備動作、④離地プッシュ動作，⑤挟み込み動作、⑥接地動作，⑦接地―プッシュの方向、⑧体軸の構成と解釈した。分散分析の結果，男子は女子より腕振り動作は良好で，男子小学生5-6年生間には改善し，小6-中1間には維持する一方で，女子は学年がすすむにつれ動作が悪化する傾向を示した。⑤挟み込み動作では、男子は挟み込み動作が調査間で向上する傾向を示すが，女子は低下する傾向を示した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2016年度には、希望者を募り、半年間に一度の調査をすることを企画したが、調査対象校では十分な協力が得られなかった。そのため、1年に1回の全員の測定を実施するとともに、前年小学6年生が進級する同一校区内の中学校1年生にまで対象を拡張した。私立学校への入学や他の地域への転出、転入、また調査協力書の未提出の場合などで継続的調査が不可能となった児童は22名であった。しかし、合計で162名の継続調査が可能となった。新たに調査を依頼した学校でも全ての1年生の測定が求められたため、合計で149人の測定を行い、調査負担が増加したが、同一の学校で来年度も調査可能のため、中学生の資料が追加可能となった。動作の評価に関して、新たに中学生となった児童が追加されたことで、動作評価の基準が昨年度と異なり、その基準を合わせるために、再度解析する必要が生じたため、解析に当初の予定以上の時間を要した。研究デザインの変更や解析上の問題を抱えながらも、調査資料が適切に蓄積しつつあり、また、解析、学会発表なども逐次行っており、研究はほぼ順調に進行しているといえる。
Strategy for Future Research Activity	平成30年度は平成28年度から続く動作撮影を継続して調査可能である。本年度は昨年度の同じ対象小学校の4-6年生の調査を5月9-11日、中学校では5月末調査することが可能となり，思春期の身長発育の著しい次期の動作データを発育ステージの評価を伴いながら検討することが可能となる。本年度後半には走動作の分析を終え，10月以降の学会では3年間の継続調査データにもとづく走動作の思春期不器用の発現，消失を検討する予定である。
Causes of Carryover	本年度中に調査対象校に対して、個人データの返還予定であったが、動作解析が遅れたために、その返還ができなかった。次年度使用金額は、この返還予定であった資料作成の為の経費である。次年度の5月中にその資料を返還予定であり、そのための経費として支出を予定している。