2018 Fiscal Year Research-status Report
運動観察法による思春期不器用時に生じる走動作変容の解明
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16K01596
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
國土 将平 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (10241803)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 思春期不器用 / 走運動 / 運動観察法 / 発育急進期 / 縦断的調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、走運動における思春期不器用の発生から消失までの動きの変化を横断的・縦断的に追跡し、急激な発育が走動作ならびに走パフォーマンスに与える影響を明らかにし、該当時期における運動指導上の新たな知見を得ることを目的とする。
2016年度に神戸市内の公立小学校に在籍する４年生から６年生184名のうち，2017年度，2018年度の3年間に継続して調査可能であった134名（男子72名，女子62名）を対象に、2016年5月，2017年5月ならびに2018年5月に50m走の25～35m区間の走動作を側方および前方より毎秒60コマで撮影した。また、光電管装置を用いて、10m区間の通過時間を測定した。撮影された走動作について、動作因果関係を考慮した38項目の動作観点について評価した。これらの動作の構造を明らかにするために，3年間の資料をプールしてカテゴリカル因子分析を行い、抽出した因子に対してプロマックス基準の斜交回転を施し、それぞれの走動作の因子得点を算出した。走速度変化パターンを検討するため， 3年間の10m区間の走速度の変化にクラスター分析を適用した。走速度変化と走動作の変化の特徴を明らかにするために，因子得点の変化，走速度変化パターンの2つを要因とした繰り返しのある2元配置の分散分析を実施した。
因子分析の結果、6因子が抽出され、腕振りと体軸ねじれ動作、ドライブ動作，挟みこみ動作、スイング動作，離地動作、接地動作と解釈した。走速度の変化は，2年連続向上（A群），1－2年目向上（B群），２-３年目向上（C群）の３群に分類された。分散分析の結果，腕振りと体軸ねじれ動作と挟みこみ動作は動作変化ならびに走速度変化パターンと有意な交互作用を示した。両動作とも，記録の向上期に記録の向上傾向しているときには動作も向上し，変化しないもしくは低下する時期には動作も悪化する傾向を示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2016年度より、調査対象の小学校で1年に1回の全員の測定を実施するとともに、調査対象校の多くが進級する同一校区内の中学校にまで対象を拡張し，3年連続の資料をえることがた。私立学校への入学や他の地域への転出、転入、また調査協力書の未提出の場合などで継続的調査が不可能となった児童は2017年で22名，2018年で28名であった。しかし、合計で134名の継続調査が可能となった。中学校では教育的配慮を含めて中学生を全員計測するため，中学2年間の継続した資料があらたに尽かされた。
しかし，身体の発育状況と走パフォーマンス（記録と動作）の変化の対応関係が必ずしも明確ではない。思春期不器用の発生は15％であるとの報告もあり，個別の発育パターンと走動作の変化を丹念に追跡する必要がある。
以上のような課題を持ちつつも，調査資料が適切に蓄積しつつあり、また、解析、学会発表なども逐次行っており、研究はほぼ順調に進行しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
身体の発育状況と走パフォーマンス（記録と動作）の変化の対応関係が必ずしも明確ではない。その原因として，発育の個人差が著しいために，思春期不器用の発生，消失も個人差が著しいことが考えられる。従来の研究計画では，3年間の資料収集の予定であったが，本年度も中学校において，継続して調査を行い，4年間の縦断的資料を完成させる予定である。これらの資料より，身長発育速度の変化パターン，走速度の変化パターン，動作の変化を総合的に検討し，思春期不器用の発生の特徴とその消失を検証する予定である。
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| Causes of Carryover |
調査，資料分析に関わる人件費がはじめの研究計画より必要となっている。2018年度は順調に解析を終えることができ，予想よりもわずかではあるが人件費を削減できた。そのため次年度使用額が生じた。2019年度に調査を継続したことを決定したが，それに関わる調査・資料分析に関わる人件費に充当予定である。
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