2016 Fiscal Year Research-status Report

小学校教師の体育授業の自己効力感に関する研究-コンサルテーション手法を活用して-

Research Project

Project/Area Number	16K01630
Research Institution	Nippon Sport Science University
Principal Investigator	白旗和也日本体育大学, 体育学部, 教授 (20515184)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	原祐一岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269) 大友智立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	直接コンサルテーション / 間接コンサルテーション / 自己効力感
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、小学校教師の体育の授業に対する自己効力感を明らかにし、自己効力感を高めるためのコンサルテーションによる支援方法について授業実践事例を通して明らかにすることである。平成２８年度の計画では具体的に、以下の３つの観点から研究を進めた。①自己効力感調査及び体育授業における知識テストの作成、実施、集計②自己効力感に影響を与える因子の抽出、自己効力感と知識テストの相関関係の分析③教師２名による授業実践予備実施（コンサルテーションの方法の検討）課題①、②については、先行研究をもとに体育以外の教科における自己効力感調査等を参考にし、心理学の観点の知見を取り入れながら、予備調査を実施した。しかし１９項目の設定であったが、因子分析では効力感因子について、１因子に集約した。今後も調査項目の検討を要する。課題③については、予備テストを経た知識テストおよび体育授業に関する意識調査を実施し、２名の教師（教師経験１０年程度）で１単元の授業を実施していく中で、計画づくりに対しての間接コンサルテーション、直接コンサルテーションを実施、実践の授業では１時間ごとに直接コンサルテーションを実施した。その結果、教材に関する知識、指導に関する知識が増えることで、教師の授業に安定感が見られ、教師のフィードバック数も増えていった。また、児童の形成的授業評価の向上を目の当たりにしたことで、授業を実施した領域への自信が高まり、知識テストも向上した。事前に子供の情報を取得し、教材の準備が十分できることで、適切な個別対応ができるようになっていった。それが自信（自己効力感）につながったようである。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成２８年度の実施内容は大きく３点あった。課題①②については、先行研究が少なく、特に体育についての自己効力感調査が見当たらず、調査用紙を作成するだけでも、時間を要したため、やや遅れている。しかし、課題③については、協力者の意欲が高く、学校の協力体制も得ることができ、予定通りの実施ができた。データも予想に近いものを得ることができ、かなり順調に進めることができた。そのため、全体としてはおおむね順調に進展している。
Strategy for Future Research Activity	課題①②については、因子分析の結果、思うように結果が出ていない。そこで、今後は、他の分析方法を用いて、再度、調査項目の修正を行い、精度を挙げた調査用紙を作成する。それを本年度中に全国の教育委員会等に協力を依頼し、全国実施し標準化を目指す。課題③については、２名の協力者のデータを取得できた。しかし、間接コンサルテーション、直接コンサルテーションの成果を分析することは十分できていない。今後は、単元計画づくりと実際の授業場面に分けて、研究者のコンサルテーション手法（助言、提案など）と実際にどのように反映されたのかの関係について、詳細に分析するとともに、今年度はコンサルテーションの対象者を増やすなど、件数を増やすことで信頼性を高める。また、同一の協力者に対しては有効であったコンサルテーション手法を活用する場面を増やしていくことで変容を検証する。
Causes of Carryover	初年度は予定した予算額よりも執行額は少額であった。主な理由としては、全国対象に効力感調査が実施できなかったために、実施場所は近隣に限られ、郵送代がほとんど必要なかったこと。他の研究で出張する際、そこに合わせてコンサルテーションの研究を実施したため、交通費があまりかからなかったこと、また分析が追い付いていないため、分析用の専門ソフトの購入に至らなかったことなどがあげられる。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成２９年度は、効力感調査対象が全国に広がることでの郵送代、さらにはコンサルテーションを実施するための協力者が増えたことでの旅費、また調査結果の分析が本格化することから、専用ソフトの購入、アルバイト代、およびハードディスク、ＳＤカードなどの消耗品の購入などの支出を計画している。