2018 Fiscal Year Annual Research Report
Research on self-efficacy of physical education class of elementary school teacher-Using consultation method-
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16K01630
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
白旗 和也 日本体育大学, 体育学部, 教授 (20515184)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 教師効力感 / 体育科 / コンサルテーション / 女性中堅教師 / 体育指導効力感 / 教師効力感尺度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は研究計画に基づき、昨年度に実施した教師効力感調査のデータを活用し、分析を行った。その結果、体育の教師効力感（体育指導効力感）の因子として4つが検出された。第1因子は「指導内容についての知識を整理した上で指導することができる」「教材についての十分な知識を持って指導することができる」などの「体育の基礎的知識を活用した指導力」。第2因子は「児童が前時の学習がわかっていない時、次時にわかるように授業を工夫することができる」「児童の実態に応じて用具を工夫することができる」などの「体育授業の状況に応じた指導力」。第3因子は「児童が騒いだり授業の妨害をしたとき、素早く効果的に対応することができる」「ある児童が騒ぎ始めたら、すぐに落ち着かせることができる」などの「体育の学習活動を維持する指導力」。第4因子は「自分が本気になって関われば、運動に意欲的でない児童にでも指導することができる」「自分が一生懸命指導すれば、消極的な児童にもやる気をおこさせることができる」などの「運動が苦手な児童に応じた指導力」である。
この因子を活用し、3名の中堅女性教師を対象としてコンサルテーション手法を活用した体育授業づくりを行った。コンサルテーションは、コンサルタント（体育科教育専門家）がコンサルティ（小学校教師）の課題（クライアント＝子供）に対し、協働的に互いの専門性を生かしながら、解決を図っていく手法である。体育の授業づくりに対し、「授業準備段階」「授業実施段階」「省察段階」に分け、4つの因子のうち、各段階に高めやすい因子の効力感を高めるよう実施した。その結果、子供に実施した形成的授業評価が高まり、有能感調査、診断的・総括的調査も有意に向上が見られるとともに、教師の効力感が高まった。このことにより、適時性のあるコンサルテーションが有効であることが実証できた。
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