2016 Fiscal Year Research-status Report
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた環境教育の推進に関する研究
| Project/Area Number |
16K01673
|
|---|
| Research Institution | Tokai University |
|---|
Principal Investigator |
大津 克哉 東海大学, 体育学部, 准教授 (70598094)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | スポーツと環境 / 2020年東京オリンピック・パラリンピック / 持続可能性 / オリンピック教育 / リオデジャネイロオリンピック開会式 / オリンピック開会式 / エコ活動 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、オリンピックの精神（オリンピズム）の3本柱に位置付けられている「環境」について「スポーツ」という立場から啓発推進のための資料を提供することを目的とする。
まず、初年度となる今回の研究では、2016年8月に行われたリオデジャネイロオリンピックの開会式で展開された環境啓発活動について着目し、会場の視察を通してプログラムの現状を調査しその実際を把握するとともに問題点を明らかにした。文化プログラムの一環として展開されたリオ五輪開会式のテーマは環境問題を扱った。開会式では、リサイクル品を集めた自転車や選手たちによる種まき、風力で動く聖火台など、エコを意識した演出が数多く見られた。今後、開会式や周辺の環境啓発活動の中でオリンピックの教育的意味や意義の実態をさらに調べることによって、オリンピックがもたらす教育的次元が明らかにされる可能性がある。
現在のIOC の動向では、オリンピズムの3本柱として位置づけられる「環境」について、環境を含むより大きな概念として「持続可能性」をとらえ、オリンピックにおける持続可能性の重視を明確化している。そのうえ、今日の「持続可能性」の概念は、環境負荷の最小化や自然との共生、環境意識の啓発など、これまでの環境の側面だけではなく、人権や労働環境への配慮、サプライチェーンの管理などまで意義が拡大していることが分かる。そうしたなかで、持続可能性に配慮しない行為があれば大会の評価に大きな影響を及ぼすだけではなく、オリンピック・パラリンピックの価値をも棄損する可能性がある。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
（1）4月～6月：研究フレームや「オリンピックと環境」に関する国内外の資料収集・分析。（2）5月～6月：日本オリンピック委員会（JOC）が推進する「スポーツと環境」に関する取り組みについて発表とまとめ（国際オリンピック・アカデミー,ギリシャ・オリンピア）。（3）7月：リオデジャネイロオリンピック大会における環境プランについて情報収集。（4）8月：リオデジャネイロオリンピック視察。会場の視察や開会式を通して環境問題に関するプログラムの現状を調査。（5）11月～12月：リオオリンピックで展開された地球環境問題への啓発活動について分析結果のまとめ。
以上の研究計画が順調に進めることができたので「順調な進展」と判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究の基礎的な資料については、これまでも収集しているが今後も継続して資料を渉猟する必要がある。また、最終的な到達目標である、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けた「環境」についての啓発推進については、リオ大会以降も開会式・閉会式をはじめとする文化プログラムの現状を調査しその実際を把握する必要がある。
平成29年度：IOC/JOCにおける環境問題への取り組みの経緯と効果、啓発推進の問題点の検討を行う。オリンピック委員会にとどまらず取り巻くステークホルダーが一丸となって環境保全の責務と役割について明確化すること。そして、環境に及ぼす影響や問題点を精査し、どう持続可能な社会に貢献できるのかについて研究をしていくことが求められるところである。
|
| Causes of Carryover |
本研究では、オリンピック教育における環境プログラムを作成、検証し、領域おいて果たす役割を探ることを目的としている。そのために高画素スチル撮影はもちろん、4K動画撮影も可能な高性能機デジタルスチールカメラ一式を選定したために翌年度分の助成金を一部請求した。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
リオ大会以降の視察においてもデジタルスチールカメラを使用する。オリンピック開催都市の計画と実際の活動を調査分析し、都市のエコ活動の実態を明らかにすることによって、環境問題対策の運動としてのオリンピック競技大会の目的達成状況を検証することにある。
残金については次年度の使用額と合わせて適正に使用する。
|
