2018 Fiscal Year Annual Research Report
Verification of catch-up phenomenon by local growth acceleration that occurs under The East Japan Great Earthquake
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16K01785
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| Research Institution | The University of Aizu Junior College Division |
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Principal Investigator |
渡部 琢也 会津大学短期大学部, 幼児教育学科, 講師 (30410913)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤井 勝紀 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10165326)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | トラッキング / BMI / 加齢評価システム / 東日本大震災 / 福島原発事故 / ウエーブレット補間モデル / リスク分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度の成果については、以下に示す二つの論文で報告した．
一つ目は「震災環境下で生起する局部的身体発育の鈍化傾向のリスク分析」として，藤井(2006)が提唱したウェーブレット補間モデルを適用し，学校保健統計調査報告書に示されている戦前からの全国平均値データおよび宮城県と岩手県の 1955 年からの身長および体重の6歳から17 歳までの発育データを使用して解析した．身長のMPV年齢（Maximum Peak Velocity : MPV）が特定され，MPV 年齢の年次推移を解析することで，震災環境下で生起する発育の鈍化と促進傾向を検討した．その結果，全国平均は男女ともに全体的に緩やかに MPV 年齢が早くなり, 宮城県及び岩手県における身長と体重の MPV 年齢は男女ともに 2000 年代に入るとやや遅くなる傾向を示した．この事から震災の影響が身体発育の局部的な鈍化を示したのではないかと推測されることを報告した．
二つ目は「福島原発事故の影響による体格の思春期ピークのリスク分析」として，原発事故で活動制限のある生活による環境の変化が思春期の身体発育にどのような影響を与えるのか検証した知見はない．そこで原発事故前後における体格のMPV年齢を算出し，同地域と同年次の２つの観点から変動によるリスクの分析を行い，原発事故による生活環境の変化が身体発育に与える影響を検討した．その結果，同地域と同年次とも原発事故によって避難が余儀なくされた中学校では，原発事故前後の身長のMPV年齢には変化が示されなかったが，体重のMPV年齢では明らかに遅くなる傾向が示された．このことは、原発事故による制限区域内での生活環境が，身体活動量の低下を引き起こし，体重増加が促進されたため、体重のMPV年齢の鈍化というリスクを生起したと考えられる．しかし，身長のMPV年齢にはリスクは生起しなかったことを報告した．
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