2016 Fiscal Year Research-status Report
健康長寿世界一を目指す先進的地域保健医療システムの開発
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16K01789
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
横川 吉晴 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (50362140)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
日高 宏哉 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (10362138)
伊澤 淳 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (50464095)
広田 直子 松本大学, 大学院 健康科学研究科, 教授 (60218857)
上村 智子 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (80280204)
五十嵐 久人 信州大学, 学術研究院保健学系, 准教授 (90381079)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 健康長寿 / 地域保健システム / 生活習慣病予防活動 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は「男性長寿日本一」の長野県松川村にて、信州大学との連携協定をもとに、1)“健康長寿健診”、2)介護予防教室での体力測定、3)中学校の生活習慣病調査・教育啓発活動を実施した。1では、健診項目と生活習慣の関連を明らかにした。2では、身体機能を測定し結果をフィードバックした。3では、中学2,3年生を対象にした食歴調査及び血液検査を含む健康診断データをもとに、個別相談を実施した。健診参加者は928名(男435名、女493名)、年齢は29歳から89歳だった。低アルブミン血症は、年代と共に頻度が増加し100名10.8%(男42名9.7%、女58名11.8%)にみられ、80歳代は、男女とも20%を上回った。また、BMI<18.5で12.0%、BMI 25以上の肥満あるいは腹部肥満でそれぞれ12.0%、15.0%だった。928名中ロコモ度を測定した331名で、258人(77.9%)がロコモ度1,2だった。ロコモ度の割合は女性が多く、年齢と共に増加した。ロコモ度1,2の女性の半数近くが肥満だった。ロコモ度と肥満の割合は、男女とも関連していた。骨格筋指数では、男女とも約1割から2割が低値を示した。ロコモ度が進むと自覚的歩行速度が遅い割合が多かった。介護予防教室にて体力測定し、参加者30名に結果説明を行った。中学生家族での食事歴質問票に回答したのは母親が78.9%だった。母親の栄養素摂取量との相関係数は男子より女子で高い傾向だった。健康診断データを扱った生徒は計173人だった。採血結果は保健室教諭を介し対象者に報告した。保健室教諭と連携し脂質異常や貧血、肝機能障害等を認めた生徒から受診を募り、11名の生徒・保護者を対象に中学校で個別相談を実施した。合わせて、管理栄養士が食育SATシステムを用い、血液検査結果等に基づき食生活の改善を指導した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年度の研究予定は以下の三点であった。1)健診結果を長野県等とのデータと比較する、2)健康長寿健診の実施、3)協働による食育・運動教室の実施。進捗状況では1の活動が遅れている。対照地域になり得る可能性のある近隣自治体への依頼を行ったが、相手先の業務事情等もあり協力の同意を得られるよう引き続き選定作業中である。2では、身体測定、血圧・腹囲測定、一般血液生化学検査、栄養マーカー、ロコモ度、体組成、生活習慣と社会環境に関する質問紙調査を予定通り実施することができた。3では、2つの教室活動を行うことができた。中学生とその同居親族の食習慣調査と健診項目に基づき、保健室教諭・栄養士と共に協働で指導を実施できた。介護予防教室で定期的に評価活動を実施した。
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Strategy for Future Research Activity |
引き続き研究協力を得られることのできる対照地域の選定作業を努める。次案として、すでに公開されている長野県の統計情報との比較も考慮しながら、本研究対象地域の長寿に関連する要因を検討してゆく。
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Causes of Carryover |
研究フィールドである松川村健康長寿健診にて検査測定に関する費用(人件費・謝金等)が,当初計画で見込んだよりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究内容の精度を高めるため,次年度使用額は平成29年度請求額と合わせて消耗品費等として使用する予定である。
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