2019 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a Comprehensive Support Program for Working with Families to Eliminate the Psychological Barriers of Housebound
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16K01796
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
山崎 幸子 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (10550840)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藺牟田 洋美 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60250916)
藤田 幸司 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 自殺総合対策推進センター, 室長 (40463806)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 閉じこもり / 心理的バリア / 行動変容 / 地域高齢者 / 同居家族 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成３１年度は、インタビュー調査、および、地域高齢者とその同居家族に対して実施した初回調査の結果から、閉じこもり状態の改善に向け、同居家族に対する支援手法について検討した。初回調査の結果から、高齢者本人の外出に対する心理的バリアが抽出された。心理的バリアは、「疲れるので外に出たくない」、「出かけた先での人との関わりが面倒である」、など健康状態への危惧に加え、人や環境に関する要因が抽出された。さらに、「もう年なので外に出たくない」などといった老いに対するネガティブな受容も認められた。様々な健康行動に関する心理的バリアでは、身体的要因や健康度自己評価、自己効力感やモチベーションなどが明らかにされているが、地域高齢者における外出行動に対しては、老いに対する諦めといったネガティブな受容が見出された。
これら得られた結果について、調査フィールドの健康推進員らに結果の報告とともに、閉じこもり改善のための手法について集団討論を実施した結果、本人の心理的バリアを下げるためには、町の環境づくり（移動手段のみならず、人との関わり）が実践場面において極めて重要であることが指摘された。その際、本人には外出に対する心理的バリアが生じているため、この障壁を取り除くためには、同居している家族に対するアプローチが有用であると推察された。これらを元に同居家族に対する支援プログラム案を作成し、調査フィールドの保健師らに対するフォーカス・グループインタビューから内容に関してフィードバックを得た。支援内容については、より実態に即した形式となるよう修正した。なお、追跡調査については準備のみとなった。本来であれば、１１月の実施予定であの調査であったが、自治体の都合により延期となっている。
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Research Products
(1 results)
