2016 Fiscal Year Research-status Report
児童・生徒の心身の不調および多日数欠席の抑制に関わる体力・身体活動量の縦断的検討
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16K01895
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| Research Institution | Fukuoka Women's University |
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Principal Investigator |
長野 真弓 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (10237547)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
足立 稔 岡山大学, 教育学研究科, 教授 (70271054)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 多日数欠席の関連因子 / 体力・身体活動 / メンタルヘルス / 生活習慣 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、児童・生徒約900名を対象に、社会経済的因子・ソーシャルサポート・生活習慣も考慮しつつ、ポジティブ・ネガティブ両面の心理的特性および多日数欠席・遅刻と身体活動指標（体力・スクリーンタイム）の関連を3年間の縦断調査により検討する。
今年度は、当初の計画どおり地方都市郊外の公立小学校1校および国立大学附属中学校1校において調査を実施し、ベースラインデータのチェックおよびクリーニングを経て、基礎集計作業を行った。年度末には、調査対象校に赴き、年度集計結果を報告した。
現時点で得られている成果として、児童・生徒ともに、異なる学年が混在する横断的データのみの基礎解析ではあるが、ポジティブ・ネガティブな心理的指標および欠席日数と、体力レベルとの間に関連が認められた。さらに、中学生では、体力、生活習慣、ポジティブ・ネガティブな心理指標と主観的成績との間にも横断的関連が認められ、学会にてその成果を公表した。その他、児童期にスポーツを行っていた生徒において、中学1年生の時点で体力が有意に高かったことに加え、友人関係問題を抱える生徒の割合が有意に低く、友人からのソーシャルサポートも良好であることが明らかになった。その他、児童においては、調査時点での親の運動習慣の有無や他の関連因子を調整しても、両親とも運動好き、いずれか一方の親が運動好き、両親とも運動嫌いの順に子どもの体力レベルは高かった。
年度末に、新たな調査対象になる可能性がある小学校関係者とコンタクトがとれた。年度明けの現時点では平成29年度秋頃に調査実施の方向で調整が進んでいる。以上のごとく、研究初年度の実施状況は概ね良好といえる。次年度も引き続き、できうる限り多くの対象者の確保に努めるとともに、学会や論文による成果の公表や調査対象校のサポートに努めたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査対象校とは、当該課題以前から十分にコミュニケーションが取れており、調査の遂行には多大なご協力をいただいている。また、収集したデータを学校にフィードバックしながら、次年度の調査に関する打ち合わせを進めている。
当該課題初年度の研究費で、買い替えが必要であったノートパソコンおよび統計解析ソフトを購入し、解析作業がスムーズに進展するようになった。さらに、当該課題と関連する研究発表も2件行った。現在、縦断調査のベースラインデータの論文化を共同研究者とともに検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、縦断調査の繰り返し調査が続くため、引き続き調査対象校と連携して滞りなく準備を進めていく。また、平成２９年度より、調査対象校が１校増えることとなり、学校関係者との調整を夏までに進め、秋に調査を実施する予定である。新たに調査対象校が増えることにより、調査にかかる費用が増えることとなるが、民間財団の研究費などの外部資金を獲得しながら研究を遂行する。
一連の調査と並行して、出来うる限り早く論文を執筆し、研究成果の公表作業も滞りなく進めていく所存である。
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| Causes of Carryover |
物品費が、当初の執行計画で計上していた85万円を13万円程度上回ったものの、旅費の一部と謝金の全額を他の財源で賄うことができた。また、その他の費目はほぼ計画通りの支出であったことから、総じて6万円程度の残額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度より調査対象校が増えることになったため、残額をそれにかかる調査実務費用として執行する予定である。
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