2017 Fiscal Year Research-status Report
日仏雑誌にみる子育て観とジェンダー観―妊娠・出産・育児をめぐる言説分析を通して
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16K02055
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| Research Institution | Kyoto University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
石丸 久美子 京都外国語大学, 外国語学部, 准教授 (90586801)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 日仏マタニティ・育児雑誌 / 妊娠・出産・育児 / 言説 / 子育て観 / ジェンダー観 / 比較文化 / 日仏比較 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本とフランスのマタニティ・育児雑誌における妊娠・出産・育児をめぐる言説分析を通じたそれぞれの国での子育て観、ジェンダー観の比較検討である。
平成29年度は、前年に引き続き、1.雑誌コーパスのフランス語翻訳と、2.分析枠組みの検討とテーマ別構成分析を行った。
まず、1.については、昨年度すでに入力済みのフランス育児雑誌Parents（月刊誌）とFamili.magicmaman（隔月刊誌）の雑誌見出しデータベースを邦訳した。しかし、翻訳作業をする過程で、特集記事の見出しだけではなく、広告ページを含めた雑誌の全ページを対象に、その内容を分類する必要が生じたため、本作業を追加しながらの翻訳に、膨大な時間が必要となった。ちなみに、日本雑誌については本作業は行っていない（これについては次に述べる）。
2.については、日本の育児雑誌分析で、社会学的研究ではあるが、天童睦子編『育児言説の社会学――家族・ジェンダー・再生産』が平成28（2016）年に出版され、ここで採用されていた記事内容別分析が非常に参考になることから、援用を考えている。また、同書が日本の育児雑誌の記事構成分析を詳細に行なっているため、筆者の研究では、日本とフランスの比較研究の観点は取りつつも、フランス育児雑誌言説の分析により多くの力を注ぎ、その特徴を明らかにしていくことで、日本とフランスの育児雑誌言説の共通・相違点を浮き彫りにしていけるよう、研究方法を多少修正することとした。翻訳済みの記事見出しと広告の内容分析については、すでに作業済みである。今後これらをどのようにテーマ別に分類するかについては、天童編（2016）を参考に確定させ、分類作業を進めていく。
なお、本研究の土台となるフランス学派言説分析の第一人者、D.Maingueneau氏の翻訳書『コミュニケーションテクスト分析』を平成30年度に出版予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
フランス育児雑誌の翻訳作業をする過程で、特集記事の見出しだけではなく、広告ページを含めた雑誌の全ページを細かくカウントし、その内容分類を行う必要が生じたため、予定以上に膨大な時間が必要となった。
また、雑誌記事内容のテーマ分類に際して、当初は筆者独自の分類を作成しようと考えていたが、日本育児雑誌を詳細に分析している天童編（2016）が出版されたことから、これを参考に枠組みを考慮することに変更したため、分析方法の設定に時間がかかっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
フランス育児雑誌の記事・広告の内容分析をさらに行い、それらを天童編（2016）を参考にテーマ別に分類する。次に、雑誌見出しデータベースに出現する社会的価値観、通念を内包するステレオタイプ的発話を取り上げ、フランス育児雑誌言説の特徴を探求する。そこでは、適宜、「発話装置」「発話行為舞台」「エートス」等のフランス学派言説分析の手法、概念を用いながら分析を行う。また、可能であれば、日本とフランスで類似のテーマを扱った記事を分析し、その言説の共通・相違点を究明できればと考える。
上記に述べたように、本研究では、記事テーマ分析の枠組みにあたっては天童編（2016）を参考にすること、また、日本雑誌分析よりもフランス雑誌分析に比重を置き、フランス育児雑誌の言説特徴の洗い出しに主眼を置くよう、研究計画を多少修正する。
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| Causes of Carryover |
予定よりも研究出張回数が少なくなったため、未使用（次年度使用）額が生じた。
平成30年度も引き続き、資料購入、PC関連用品、コピー用紙、文具、文献複写費が必要となる。また、資料・情報収集と研究成果発表のための学会・研究会参加費と出張費、場合によっては添削謝礼費も予定している。
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