2016 Fiscal Year Research-status Report
日本の七宝業の技法と製作環境に関する研究-明治期の並河靖之の七宝業を中心に
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16K02285
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| Research Institution | Kyoto University of Art and Design |
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Principal Investigator |
武藤 夕佳里 京都造形芸術大学, 日本庭園・歴史遺産研究センター, 嘱託研究員 (80388206)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 並河靖之 / 並河七宝 / 製作環境 / 明治工芸 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「日本の七宝業の技法と製作環境を明らかとする」ことを目的に明治期の京都で展開された帝室技芸員・並河靖之(弘化3年・1863～昭和2年・1927)の七宝業に着目し、研究活動をすすめている。初年度は計画に従って、先ず、『平成22-24年 科学研究費補助金基盤研究(C)明治期の技芸技術（工芸）活用による産業創生―京都七宝にみる産業クラスターの萌芽』(2013)の成果から、「並河家文書」や七宝釉薬の研究について、研究会にて改めて各専門家と検証をおこなった。
「並河家文書」は数種の史資料で、既に翻刻したものについては解析を進め、さらに数種の史資料を横断的、複合的に検証、解析することにより、「並河家文書」に内在する事実をより明らかに読み取ることが可能になると考え、データの整理を行った。史資料にみる人物名の抽出も行っているが、詳しい情報の収集、整理についてはこれからである。未翻刻の史資料についても、今後の研究の展開を考慮しつつ翻刻の優先順位を検討し、順次、翻刻に着手した。
明治時代の七宝の製作技法を解き明かすことを目的に並河七宝の七宝釉薬の科学分析調査を行ってきているが、あわせて、製作に関わる道具資料についても調査し、製作工程についてより具体的に検証する際の資料となるよう整理していくこととした。文化財保存修復学会にて、これまでの成果と新たな取り組みの一端を報告した。本年度から新たに下画に使用された着彩顔料を対象とした調査に着手した。
明治期の七宝業に関わる史資料の収集の手掛かりとして、近代庭園研究会、国際近代陶磁研究会、家具道具室内史学会の研究会、東京藝術大学にての肥前陶磁器の分析科学に関する研究会ほかに参加した。さらに、同時代に活躍した帝室技芸員・涛川惣助(弘化4年・1864～明治43年・1910)については、各所収者のご厚意により新たな七宝資料や史資料の調査を行うことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
明治時代の七宝業に関する研究は、未だに解明の進んでいない分野であることから、より多くの史資料をもとに検証をすすめていく必要がある。そのため、本研究においては、研究計画の項目それぞれについての進行の度合いは一様ではなくても、各課題を一歩、一歩、進めないと次の展開が望めないため、研究全体のバランスをみながら研究活動を行っている。また、研究協力者それぞれの研究活動と本研究が相乗的に影響しあい、研究交流の調和がとれていることも現段階において、進行を促している。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、史料の翻刻とデータベース化を順次行い、内容の解析を継続し研究会にて検証と考察を重ねる。人名の抽出と経歴に関する調査を継続し、産業や文化を担った人物を抽出し、交流の広がりと役割を検証する。また、近代七宝の発祥地である尾張七宝や涛川惣助の七宝に関する史資料についても収集を行い、明治期の七宝製作の手掛かりとなるものについては、順次翻刻を行う。
下画に使用された着際顔料の調査も継続し、測定データを収集する。これまでの並河七宝の釉薬に関する研究成果とあわせて検証し、並河七宝の製作技法において、色彩をどのように獲得、決定していったのかを知る手掛かりとしていきたいと考える。下画に記載された文字情報についても、技法や色彩と関わることが予想され整理していきたい。さらに京都の以外の地域の七宝製作に関わる下画等の調査も検討したい。これらの調査により明治期の七宝技法を明らかにする新たな糸口を見ることができると予測され、七宝技法の解明は並河家文書の解析をする上でも重要となると考えている。
次年度は、家具道具室内史学会、産業技術史学会にて、研究活動の一端を発表する予定である。
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