2017 Fiscal Year Research-status Report
舞踊と記録技術―20世紀における身体芸術の再生と再編
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16K02325
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
岡田 万里子 桜美林大学, 人文学系, 准教授 (60298198)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平舘 ゆう 桜美林大学, 芸術文化学群, 助手 (40736518) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 舞踊 / ダンス / 記録技術 / レコード / テレビ / 日本舞踊 / バレエ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、いわゆる伝統的な日本舞踊およびバレエをはじめとする西洋舞踊の実践における記録技術の活用ならびに記録技術による影響を研究対象とし、1945年から1970年までの動きを検証し考察するものである。平成29年度は研究協力者3名との研究会を継続的に行い、各自の調査内容および考察結果に関する討議を集中的に行ってきた。研究会は概ね2カ月に１度開催してきた。レコードや音響・照明など技術の利用を中心に討論を重ね、1960年前後の舞踊が、ボリショイバレエ団の来日公演や民族舞踊団ブーム、さらには労音（全国勤労者音楽協議会）ならびに共産党青年支部による協賛といった事例にみるように、勤労者を中心とした一般市民の芸術として捉えられており、こうした良い意味での芸術の大衆化に技術が大きな役割を果たしていそうなことがわかった。さらに、テレビ放映により、歌謡曲のバックダンサーとしてダンスの需要が高まっていたことも、技術との大きな関わりである。また、日本舞踊もバレエも、指導者たる舞踊教師は女性の職業として確立され、女性の社会進出、地位向上とも大きく関わっていることが議論された。このように、戦後の激動する社会と同調して変化を遂げてきた舞踊界であったが、それを可能にさせたのは、録音再生技術やテレビ放映などの技術革新でもあったと指摘できる。すなわち、録音再生技術により、スタジオさえあれば演奏家がいなくても舞踊教師となることが可能になり、発表会も簡便になったと結論づけることができた。また、平成28年度は、じっさいに舞踊家、舞踊評論家として活躍された方へのインタビューも行い、これらの歴史的経緯を当事者の視点から語っていただくこともできた。これらの実績をもって、国際演劇学会における発表を申請し、採択されたところである。今後は、本研究の成果発表を国内外の学会で行っていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要でも述べたように、平成29年度は、研究会を6回開催し（6月15日、7月23日、10月12日、10月19日、12月14日、12月28日）、2月には一泊の合宿（19-20日）を行うなど、研究組織内の討論に時間を割いてきた。本研究組織は、研究代表者のほか、日本舞踊の実態に詳しく舞踊評論家でもある研究協力者1名と、西洋舞踊の研究者、西洋音楽とメディアの研究者各1名の計3名の研究協力者との協同で行っているもので、各人が調査や情報収集を行っていた1年目に続き、2年目にあたる平成29年度は、討論を重ね、新たな事例や可能性を発見し、その論理を補強する試みを繰り返してきた。その結果、舞踊研究において、これまで看過されてきたさまざまな新しい知見を得ることができ、今後は研究発表という形で世に問うていく予定である。概ね、研究計画のとおりであり、今後、4年目の報告書作成に向け、今年度は研究発表ならびに原稿執筆、その見直しを行っていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、7月の国際演劇学会における研究発表を当面の目標として、研究組織によるパネルを仕上げていくことから始める予定である。また、メディアに対する観客（舞踊家等実践者ではない）の認識の検討、記録技術と演出史の総合的研究、大規模な舞踊作品と国家の表象に関する研究、稽古場の変容に関する総合的研究といった、これまで本研究の調査・考察過程において問題としてあがった事例の総合的討論をしつつ、報告書の原稿執筆をすすめる予定である。上記の研究課題においては、研究会を開催し、討論を重点的に行うほか、たとえば、メディアに対する観客の認識についてはインタビューも交えて、考察したい。報告書に関しても概要を今年度中に定め、その後は調整をし、修正しながら計画を推進する予定である。
続く平成31年度は、研究の総括と研究成果としての報告書の作成を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
当初から発表申請を予定していた国際演劇学会（IFTR）の開催地が、セルビア・ベオグラードと決定され、航空券代が高く、平成30年度の出張費の増額が見込まれたため、平成29年度の合宿地を近隣で一泊にするなど、節約につとめ、次年度使用を生じさせた。合宿に関してはスケジュールを調整し、トータルの会議時間は変更せずに済んだため、研究計画には支障がなかった。
今後の使用計画としては、すでに同国際学会における発表申請は採択され、航空券の購入、ホテルの予約など、出張計画をたてており、問題なく使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
