2019 Fiscal Year Research-status Report
舞踊と記録技術―20世紀における身体芸術の再生と再編
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16K02325
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
岡田 万里子 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 准教授 (60298198)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲田 奈緒美 桜美林大学, 芸術文化学群, 准教授 (70367100)
阿部 さとみ 武蔵野音楽大学, 音楽学部, 講師 (10811466)
平舘 ゆう 桜美林大学, 芸術文化学群, 助手 (40736518) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 舞踊 / ダンス / 記録技術 / レコード / テレビ / 日本舞踊 / バレエ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、いわゆる伝統的な日本舞踊および西洋舞踊の実践における記録技術の利用ならびに影響を研究対象として、1945年から1970年までの事例を検証し、考察するものである。平成30年度からは、それまで研究協力者として研究に参加していた2名を新たに研究分担者として組織することができ、研究会を継続的に開催し、分担した調査内容および考察結果に関する討議を行ってきた。
令和元年度の特筆すべき点としては、10月5日（土）ー6日（日）に岩手県和賀郡西和賀町の西和賀町文化創造館 銀河ホールで行われた日本演劇学会研究集会において、本研究組織3名が研究発表を行ったことである。この研究集会は、テーマを「演劇と風土」と設定し、西和賀町（旧湯田町）における地域とその地域に根ざした演劇の可能性を論じるものであったが、日本における日本舞踊と日本における西洋舞踊という本研究の対象自体が、日本の地域や環境とは不即不離であり、研究集会のテーマとも合致した。地域や環境と舞踊の関係を、記録によって検証することが、本研究の成果である。
また、研究代表者は、中国の上海戯劇学院で行われた国際演劇学会（IFTR）において、本研究の主要な成果である「レコード舞踊」に関する総合的な研究発表を行った。レコード舞踊は、複製技術とダンスの歴史上最初の結節点で起きた事例であり、国際学会でも注目を集め、多数の質疑応答があった。国際演劇学会では、研究発表だけでなくワーキンググループ（Choreography & Corporeality）にも参加したが、メディアやテクニックなどダンスをめぐる多彩なテーマの問題提起に貢献することができた。
そのほか、本研究組織としての国際学会における研究発表は今年度実現できなかったが、ヨーロッパ日本研究協会（COVID-19感染拡大により2021年8月に延期）における研究発表を申請し採択されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定では、令和元年度には、国際学会で研究組織全員による共同の研究発表を行い、本研究の成果を問うこととしていたが、研究組織のメンバーそれぞれの所属先の学事暦の関係で国際学会への参加が実現できなかった。これは主に、令和元年度の学事暦が、改元により5月に連休を設け、そのため学期終了が例年より遅れ従来当研究組織が研究発表を計画してきた国際演劇学会への参加が難しくなったことによる。そのため、研究期間を延長し、2020年8月開催予定だったヨーロッパ日本研究協会での研究発表に目標を切り替え、研究発表の申請を行い、採択されたところである。しかし、これもCOVID-19の感染拡大により、会議が2021年に延期された。さらなる研究期間の延長は難しいと考えられるため、他の方法による研究成果公開を行う方向で計画を変更した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は、8月に開催予定だったヨーロッパ日本研究協会において研究発表を行う予定であったが、会議開催が延期され、研究発表が不可能となった。このほかも、学会開催の見通しが立たないため、研究発表の場が確保できないが、ウェブサイトや論文の形式での成果報告を推進する。
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| Causes of Carryover |
国際学会への参加が不可能となったため次年度使用額が生じた。次年度は、研究組織内のオンライン会議のための機器を購入する費用が必要となったため、成果発表に向けたオンライン会議実施を含む目的で使用することとする。
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