2017 Fiscal Year Research-status Report
高等教育機関で学ぶ留学生に対する日本語教育シラバスの再構築
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16K02804
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| Research Institution | Hitotsubashi University |
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Principal Investigator |
合田 陽子 (太田陽子) 一橋大学, 国際教育センター, 准教授 (20373037)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中石 ゆうこ 県立広島大学, 公私立大学の部局等(広島キャンパス), 助教 (20535885)
庵 功雄 一橋大学, 国際教育センター, 教授 (70283702)
奥野 由紀子 首都大学東京, 人文科学研究科, 准教授 (80361880)
高橋 紗弥子 一橋大学, 大学院社会学研究科, 講師 (80646810) [Withdrawn]
永谷 直子 相模女子大学, 学芸学部, 講師 (80760454)
二宮 理佳 中央大学, 商学部, 教授 (80584060)
澁川 晶 国際基督教大学, 教養学部, 特任講師 (60322327)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 日本語教育 / 文法シラバス / 学習デザイン / 技能別特徴項目 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
国内の大学・大学院で学ぶ留学生のための新しい日本語学習体系の構築を目指し、今年度は、以下3点に関する調査と検討を行った。
１）学習すべき文法項目選択のための調査：昨年度に引き続き、庵(2015）を主に話しことばの側面から見直し、各項目について、①各技能に特徴的に表れる項目、②技能の偏りなく総合的に使用される項目の洗い出しを行うとともに、学習項目の絞り込みと学習上の扱いに軽重をつけるための出現頻度調査を行った。特に今年度は、昨年度のパイロット的な調査で発見された不備を補うべく、細かい訂正作業を行った。
２）選択された文法項目のレベル設定：①で得られたデータをもとに、出現頻度と技能別の特徴項目を利用して、学習の段階づけを初級から上級までのStep1～6として設定することを試みた。今年度はいくつかの試案の提案とその検討を経て、概ね、1案に集約されたところである。
３）レベル設定された文法項目と技能別の言語行動との関係づけ：②の検討においては、技能別の言語行動による学習の段階づけの試案とのすり合わせ作業も参考とした。コーパスデータと言語行動面からの検討により確定しつつあるStep１～６について、現在、各技能ごとに上達モデルを策定し、学習デザインを考案しているところである。
このようにデータをもとに学習項目を絞り込みつつ、技能的・内容的にアカデミックな自己表現力の向上を具体化した道筋を示すことにより、近年、増加している短期交換留学生を代表とする時間的に制約の多い学習者に対して、短期間でも実践的に日本語力の向上を実感できる学習シラバスの提案を行えるのではないかと考えている。
＜引用文献＞庵功雄（2015）「日本語学的知見から見た中上級シラバス」庵功雄・山内博之編『データに基づく文法シラバス』くろしお出版
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本来は、データに基づく学習項目の選択と学習段階のデザインは今年度中に確定し、次年度までに技能との関係づけ作業が概ね終了している予定だったが、データ内の不備や追加調査に時間がかかったことと、学習段階の考察に用法ベースの観点を取り入れる必要性が生じ、現在もなお、考察中の課題を多く残している。そのため、当初の予定よりもやや遅れが生じてしまっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、確定させたリスト上の文法項目が、留学生にとってどのような「話す・聞く・読む・書く」それぞれの言語行動とかかわるのかを考察し、初級から上級までの技能別の言語行動の枠組みと上達モデルを高等教育で学ぶ留学生のための新しい学習デザインとして、言語表現とともに提案することを目指す。30年度前半に現在考察中の大枠を発表し、30年度後半には、その学習デザインに基づいた教材案を試作する。
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| Causes of Carryover |
研究計画に遅延が生じ、人件費や謝金の執行が翌年に見込まれること、翌年度の国際研究大会に学会発表が採択され、旅費の執行額が増えることが見込まれることにより、今年度の人件費と旅費の執行を抑制したため。
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Research Products
(3 results)
