2017 Fiscal Year Research-status Report
ことば行為についての対話論的対照研究―対面的相互行為におけることばの日英比較
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16K02811
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
西口 光一 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (50263330)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 対話原理 / 終助詞 / 発話 / 対照研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は２つの観点で２言語でセリフがある映画資料を検討した。一つは、伝達の仕方の部分に注目した検討で、資料の中にある873の英語発話について対応する日本語発話の発話末を観察した。その結果、その52.5％において英語発話では観察されない終助詞等の言語要素が観察された。終助詞の他に「～でしょ」「～だろ」「～し」「～って」などさまざまな表現が観察された。こうした言語要素の有無に注目して両言語の発話の仕方の違いを検討した。
今一つは、一つ目と同様の関心であるが、終助詞の「ね」「よ」「よね」に絞って対応する英語発話との対照的な分析を行った。その結果、ほぼ「ね」に対応する付加疑問を除いて英語にはこうした終助詞に対応する言語要素がないことが確認され、さらに、(1)「ね」の場合には法助動詞や「well」などが、そして「よ」では「Listen!」や「Guys!」や「I think」が現われる傾向、(2)英語では平叙文で言われているところが日本語ではしばしば「～のでね」「～からね」「～しね」として現われる傾向、(3)依頼の発話で「～よ」がひじょうに頻繁に現われる傾向、などが観察された。こうした観察の結果、各言語には独自の発話構築の方略があること、終助詞は日本語の場合に特徴的な発話構築の方略であること、英語ではそれに対応する方略は主として発話のイントネーション（バフチン 2002）となるが、付加疑問や「well」や呼びかけの言葉なども時に行使されることが明らかになった。
以上の２つの研究について、国内学会と国際学会に発表応募したが、採用には至らなかった。その反省も踏まえ、これまでのように各言語の発話の文末表現のみに注目するのではなく、発話や連発話のテーマ・レーマ構造やテーマの明示・非明示と文末表現の両者を絡めて研究する方向で今後の研究を進めることとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究がめざしている対話論的対照研究は、これまでの対照研究とは異なるし、また伝達に関わる文末の表現に特化した研究とも異なるので、学会発表の査読にあたってはなかなか理解を得にくい事情があると思われる。また、日本語教育学関係の学会に応募しているが、そこでは比較的直截的な教育実践への応用を期待される傾向があり、それも採用に至らない原因になっている。しかし、引き続き、研究結果の公表ができるように研究方法や研究内容を工夫する。そして、その具体的な新たな方向性が実績報告でも挙げたテーマ・レーマ構造への注目である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度はテーマ・レーマ構造に注目して考究を続ける。欧米語の一つである英語では、代名詞の使用も含めて、「何が」（テーマ）が「どうだ」（レーマ）の構造の明示がほぼ義務的であり、発話や連発話はその構造の系列として行われ、発話に対する応答もそうしたテーマ・レーマを明示した発話構造で行われる。そうした相互行為の運営の仕方と、テーマの表示をしない日本語での相互行為の運営の仕方に注目して、相互行為に臨む際の両言語での対話者の「基本スタンス」とでもいうべきものをあぶり出していく。
テーマ・レーマ構造という視点は機能主義言語学で提示される視点であり、第一歩はそのテーマ・レーマ構造論を研究する。そして、機能主義言語学が言語として念頭に置いているのは欧米語であるので、そのテーマ・レーマ構造論が日本語の発話を考えた場合に当てはまるのか当てはまらないのか、またどのように修正すればよいのか等を検討する。
言語資料としては、引き続き２言語での発話のある映画を主要な資料とするが、必要に応じて小説や映画やドラマのシナリオなども資料として用いる予定である。
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| Causes of Carryover |
海外での学会発表がなくその分の旅費が次年度使用額となる。
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