2017 Fiscal Year Research-status Report
スマートデバイスで取り組める語彙知識のネットワーク化を促進する自学教材の開発
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16K02843
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
折田 充 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 教授 (60270386)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相澤 一美 東京電機大学, 工学部, 教授 (00222448)
神本 忠光 熊本学園大学, 外国語学部, 教授 (20152861)
吉井 誠 熊本県立大学, 文学部, 教授 (70240231)
R・S Lavin 熊本県立大学, 文学部, 教授 (70347699)
村里 泰昭 熊本大学, 大学教育統括管理運営機構, 准教授 (90229980)
小林 景 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 准教授 (90465922)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 英単語 / メンタルレキシコン / クラスタリング / 再構築・変容 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本人大学生のための、ステップを踏んだ英単語学習に基づく、英語心内辞書（メンタルレキシコン）の強化とクラスター構造化を促進するオンライン教材 Word Cluster Master Program (WCMP) 動詞版を本プロジェクトに先行する科研費プロジェクトによって開発し、その学習効果を実証した。その成果を踏まえて、本プロジェクトは、名詞版及び形容詞版 WCMP の開発を目的とする。教材は、スマートフォンやタブレット端末という、ほとんどの大学生が日常的に使用するスマートデバイスでも取り組めるものとする。
２年目にあたる平成29年度は、名詞版12ユニットの後半（７～12ユニット。全26コンテンツ）の開発に取り組み、14コンテンツのスクリプトの作成が終了した。なお、残りの12コンテンツは平成30年度5月末日までに作成する予定である。コンテンツの学習メニューの構成は次の通り。「提示」（動画：①コア語とクラスター語の関係把握、②目標語を使った英文ペアの確認）→「自己診断」（関連する意味の単語を選ぶ）→「学習」（意味を確認する、タイプ入力するなど４つ）→「強化」（意味の上で関連する語群に分ける）。
本年度は、次の３つの実証研究に取り組んだ。①名詞6ユニット版を用いた、名詞クラスターの構造化に関する研究、②動詞12ユニット完成版を用いた、PCによる学習と「紙」による学習の比較研究、③動詞12ユニット完成版をについて、遅延テストを用いた学習クラスターの定着に関する研究。
29年度はまた、動詞12ユニット完成版及び名詞6ユニット版について学会発表（２つ）を行い、１つの共著論文と１つの著書（共著）を執筆した。そして①心内辞書内の概念知識がL1とL2で共有される（可能性が高い）場合は、概念知識を基盤にL2の心内辞書は再構築されることなどを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度中に名詞版 WCMP（全12ユニット、50個のコンテンツ）のスクリプトの作成を終了する予定であったが、12個のコンテンツの作成を終了できなかった。
実証研究については、予定していた通り３つ（①動詞12ユニット版の学習効果に関する実証研究、②名詞6ユニット版の学習効果に関する実証研究、③動詞12ユニット版の定着度に関する実証研究）を行うことができた。
研究成果を１つの論文および１つの著書（共著）として発表することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
名詞版 WCMPのスクリプト作成について、昨年度終了できなかった12個を最終年度（平成30年度）の5月末日までに終了する。スクリプトをもとに、9月17日までにデジタル教材化を行う。そして、名詞版 WCMP（完成版）の学習効果について実証研究を平成30年度後期に実施する。
併せて、形容詞版のスクリプト作成を行う。また、プロジェクトで得られた成果について、2つの学会発表と１つの論文にまとめる。
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| Causes of Carryover |
平成29年度に予定していた教材開発について、名詞版スクリプト作成を終了できず、教材のデジタル化を最終年度（平成30年度）に行うことにする。
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