2017 Fiscal Year Research-status Report
児童用WTCモデルから中学生用WTCモデルへの縦・横断的調査
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16K02954
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
物井 尚子 (山賀尚子) 千葉大学, 教育学部, 准教授 (70350527)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
J・A Elwood 明治大学, 総合数理学部, 専任准教授 (00400614)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | WTC / 動機づけ / L2コミュニケーションの自信 / 外国語活動 / 国際的志向性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、平成24～27年度科学研究費補助金 基盤研究(C)(課題番号 24520699)での課題を踏まえ、次の2つの課題を遂行することを目標として研究を開始した。(1)小学5, 6年生を対象に構築されたWTCモデルの小学3, 4年生から中学生段階における適合度の確認、(2)小学3, 4年生から中学3年生を対象とした7学年での横断的調査におけるWTCモデルの構成要素の確認、である。今回の調査では、先行研究で明らかにされていなかった日本人児童および中学生に特有のWTCモデルの構築を実現するために、小学3, 4年生、そして中・高・大という長期的な視野でWTCモデルの変化を俯瞰することができる。なお、これらの結果は、小・中学生の英語運用能力を心的側面から支援する際の大きな検討材料になることが期待できる。
平成29年度は、①28年度にパイロット・スタディを行い、完成した小学3, 4年生用の質問紙を、千葉県内7つの公立小学校に在籍する児童1,117名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初：5月、年度末：2月)。また、1回の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、469名の児童よりデータを収集した。②小学5, 6年生については、同じく県内7つの公立小学校に在籍する児童1,256名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初：5月、年度末：2月)。このうち、4校(432名)では、英検Jr.を年度末2月に実施、実際の英語運用能力と情意面の相関性を確認する作業を確認する予定である。また、1回の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、440名の児童のデータを収集した。また、③中学生用の質問紙も学年別に用意し(10月～2月)、千葉県内外3中学校1年生(630名)、2年生(282名)対象に実施した(平成29年9～12月)。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
小学3～6年生を対象とした質問紙調査を実施し、各学年で約700名を超える児童に対して調査ができたこと、また、中学1～3年生の各学年に合わせた質問項目を開発し、中学校1年生(630名)、2年生(282名)に対して調査できたこと、の2点により、これまでより多くの学年をカバーする質問紙調査を実現できたことが順調な進展と判断した理由である。
ただし、中学校3年生のデータ収集がなかなか難しく、今年度は中学1，2年生のみの実施で終わってしまったことが大変残念である。今年度については、中学1～3年生での実施校が見つかったため、計画的に作業を進めていきたいと考えている。
また、英語運用能力調査については、小学校では4校を対象に英検Jr.を実施し、児童の英語運用能力の調査を平成28年度より2年間継続して行うことができた。こちらも次年度の実施を約束していただけいているため、計画的に準備していきたい。
一方、中学校での調査であるが、一昨年より毎年11月に千葉県教育委員会が県内すべての中学生を対象に英語運用能力を測定する外部試験を実施しており、更なる外部試験の導入に二の足を踏む学校がほとんどであり、実施できていない。また、個人情報保護の観点から、同教育委員会が実施した試験結果を公表頂くことは難しく、実施できていない状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる平成30年度は、7学年での質問紙調査及び高学年児童を対象とした外部英語試験の実施と質的データ分析期間とする。この期間の目的は、質問紙調査、英語運用能力測定の経年変化のまとめ、さらに授業観察からの情報を併せて複合的に分析することである。調査予定地域は、初年度と同様である。研究計画・方法は、年度当初、年度末における2回の質問紙調査、英語試験の実施に加え、授業者となる教員の面談、授業内での児童の様子を撮影した動画分析を予定している。
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| Causes of Carryover |
研究分担者の使用分（主に専門書籍代）として確保した200,000円（平成28年度100,000円、平成29年度100,000円）は、専門書籍代として予定していたが、最終年度にまとめて大きな金額で書籍および統計ソフトを購入する必要が生じたため、次年度それらの購入に充てる。
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