2017 Fiscal Year Research-status Report

教師研修プログラムの開発とその評価－入門クラスの授業実践力をめざして－

Research Project

Project/Area Number	16K02957
Research Institution	Niigata University
Principal Investigator	足立祐子新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (00313552)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松岡洋子岩手大学, 教育推進機構, 教授 (60344628)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	教師研修の内容 / 教師研修の評価 / 指導技術 / 教師養成
Outline of Annual Research Achievements	1.日本語教育人材の養成・研修のあり方に対する分析：平成28年度より文化審議会国語分科会日本語教育小委員会は日本語教育人材の養成・研修について検討をはじめた。本研究もこの動きに従い、文化審議会国語分科会日本語教育小委員会の議事録等から、日本語教育小委員会の議論をモニターし分析を行った。日本語小委員会では、日本語教育人材として、日本語教師、日本語教育コーディネーター、日本語学習支援者と3種類の人材をあげているが、本研究では日本語教師に特化して分析・考察を進めた。この分析・考察については平成30年5月に開催される日本語教育学会春季大会で発表予定である。 2.移民的背景を持つ人々を対象とする日本語学習内容の検討：昨年度分析したドイツの移民対象ドイツ語クラス（統合コース）で使用されている教科書"Aussichten"の分析を参考に日本語学習内容の具体的な内容について検討を行った。この検討は平成29年6月に開催された異文化間教育学会で口頭発表した。 3.日本語教室における授業記録の分析：移民的背景を持つ人々対象の日本語教室の記録をもとに、教師が教室内で具体的にどのような工夫をしているかを授業記録と教師の内省から分析した。この一部の分析は平成29年11月に開催された日本語教育学会でポスター発表を行った。 4.研究分担者および研究協力者との研究会の開催：平成30年1月に今までの成果報告、および教師養成等に関する内容や評価に関する研究会を実施した。教育実習に関する評価の問題や授業実践の研修の内容について議論を行った。 5.研究協力者との具体的な打ち合わせ：平成30年2月にドイツでヴィースバーデン市民大学の教師研修担当者であるアーニャ・ウェーバー氏と会い、市民大学の教師研修の動向および日本語教育における教師研修プログラムについて話し合った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 1.一部研究手法を変更したが、研究目標は変わらないため順調に進んでいる：文化審議会国語分科会が平成28年度から日本語教育人材の養成・研修の在り方について検討を行ったことをきっかけに、本研究も若干の修正を行った。具体的にはオンラインによる模擬授業的な研修プログラムの実施をせずに、インストラクショナルデザインの手法を使用し研修プログラムにおける教授技術のシラバス構築とその評価方法の枠組み提示を行う。しかしながら、本研究の最終目標である、授業実践の可視化および新しい評価視点については変わっていない。 2.研究内容の一部を公開することで随時研究内容を客観的に評価している：2回の公開研究発表（日本語教育学会、異文化間教育学会）による日本語教育関係者からの本研究に対する意見および助言を受け、必要に応じて研究内容や方針の評価・改善を行っている。 3.関係者による研究会開催で研究進度の確認を行った。研究会を実施し、研究分担者および研究協力者に対し本研究の進め方および進度について話し合った。
Strategy for Future Research Activity	（今後の推進方策） 1.オンラインによる教師間の内省を場を設ける。また、必要に応じてインタビューも実施する。特に経験豊かな教師が授業実践でどのようなしかけをしているかについて、語学教師に限らず広く求め、シラバス構築につなげる。授業実践の可視化も進める。 2.平成30年6月にドイツから教師研修のトレーナーであるヴィースバーデン市民大学のアーニャ・ウエーバー氏を招きワークショップを開催する。このワークショップから授業実践の方策や評価について考察を行う。 3.平成30年度が最終年であるため、報告書を作成し、広く研究成果を周知する。
Causes of Carryover	今年度ドイツから教師研修の専門家を日本に招き、ワークショップを開催する予定であった。しかしながら、先方の都合により平成30年6月に来日することになった。そのため、今年度に計上した旅費を平成30年度に繰り越した。来日用の旅費を繰り越したのみで、その他は使用計画どおりに実施する予定である。