日本人大学生の英語要約力検証と大学英語ライティング教育用要約教材の開発

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K02983
• Research Institution: Waseda University
• Principal Investigator: 澤木 泰代 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (00276619)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石井 雄隆 早稲田大学, 大学総合研究センター, 助手 (90756545)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 要約 / 大学英語教育 / ライティング評価 / 学術的文章作成 / アカデミック・リテラシー

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、3年間の研究期間において日本人大学生英語学習者が英文を読み、その要約を英語で書く能力の特性を検証し、その結果を基に作成する英文要約教材の指導効果を検証することを目的とする。研究１年目にあたる平成28年度は、日本人大学生の英語要約力に関する基礎データ収集のためのタスク・採点基準の作成と、データ収集、学生解答の採点作業を行った。
（１）要約タスク・採点用尺度の作成：基礎データ収集の際に使用する要約タスクを作成した。基礎データ収集では、内容・レベルが日本人学習者に適していること、また先行研究との結果比較が可能になることから、実用英語検定2級と準1級一次試験において2013年以降に出題された英文全てを内容、言語的特徴の両面から吟味し、その結果選定した英文４つを資料テクスト（source texts）として要約タスクを作成した。また、英語ライティング指導の一環として、教員が内容や言語・表現の面から詳細なフィードバックを学生に返すことを念頭に、ライティング授業担当教員と博士課程学生計7名による採点者会議で話し合いを重ね、言語使用・要約内容に関する複数の採点尺度を作成した。
（２）基礎データ収集：早稲田大学教育学部英語英文学科アカデミック・ライティング科目において、授業中あるいは持ち帰りの課題として計162名の学生それぞれが、要約タスク4題のうちランダムに割り当てられた2題（英検準1級レベルと2級レベルの英文に基づくタスクを一つずつ）に解答した。また、参加者のうち5名が授業外にもう一題要約タスクに解答し、解答プロセスの分析のためのキー入力記録と刺激再生法による学習者の発話のビデオ録画を行った。
（３）基礎データの採点：上記の採点用尺度作成に携わった採点者7名による要約解答の採点作業を完了した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成28年度に収集したデータについて、当初は平成28年度内に質的・量的分析を完了の予定であったが、それよりやや遅れて現在データ分析に取り組んでいる。平成28年度前半の作業が、他業務との兼ね合いで夏にずれこみ、結果としてデータ収集が秋学期後半（2016年11月～2017年2月）、採点作業が2017年2月から3月の実施となったことが主な理由である。しかし、今年度の研究と並行して進められるため、計画遂行に大きな支障はない。
（１）量的データ分析：記述統計分析と、採点者間の一致度を検証するための信頼性分析を行っている。また多変量一般化可能性分析により、要約タスクに使用する資料テクスト（source texts）と採点者が、得点のばらつき具合や採点尺度間の相関にどのように影響しているかについても検証中である。これらの基礎的な分析を完了した後に、学生の要約解答の談話特徴量に関する変数計算と、多相ラッシュ・モデルによる能力値計算、因子分析による各変数間の関係性のモデル化を行う。
（２）質的データ分析：解答プロセスについては、キー入力記録のために使用したプログラム、Writing Maetrix（石井・石井・川口・阿部・西村・草薙, 2015）から得られる時系列データの分析を昨年度開始している。また、刺激再生法プロトコルの書き起こしと、その質的分析による解答プロセスのまとめについては現在打ち合わせ段階であり、準備ができ次第分析に着手する予定である。
（３）質的データの追加収集について：平成28年度データ収集においては、当初20名程度の被験者からのデータ収集を目標としていたが、授業以外での拘束時間が長いことなどから、当初の予想以上に被験者を確保することが難しく、質的データ収集への平成28年度の参加者は5名のみにとどまった。このため、今年度も参加者を継続して募集し、質的データを拡充する計画である。

Strategy for Future Research Activity

平成29年度は、まずは現在進めている基礎データに関する量的・質的分析を完了し、国内・国際学会で口頭発表２本を行うことを目指す。また、基礎データ分析結果をふまえ、本来今年度実施を計画している要約教材作成と、教材試行テスト・本実験を実施する。
平成29年度の要約教材作成のうえで必要となる要約解答の談話特徴分析に関連する事項で、平成28年度に検討を始めたものの未解決のものが一点ある。要約解答について学生にフィードバックを返す際は、学生の解答の中で、具体的にどの語やフレーズが資料テクスト本文の語句と完全に一致しているかを特定して示すことは、剽窃を避け、英文資料を英語で適切にパラフレーズする力をつけるうえで必要不可欠と考える。一般に公開されている談話特徴分析プログラム（例：CRAT: Crossley, Kyle, Davenport, & McNamara, 2016）では、要約解答内容や語彙をはじめとする様々な談話特徴量に関する多くの変数計算結果が得られる。その一方で、これまで確認が取れた範囲においては、解答と資料テクストの一致箇所をハイライトして学習者に提示できるような機能は提供していないため、独自のプログラミングが必要となる。この部分を具体的にどのように進めるかについては、今後学会等を通じた研究者間交流による情報収集などを通して、プログラミングに必要な知識・技術と、その作業を行える人員の確保について具体策を引き続き検討する。

Causes of Carryover

主に平成28年度後半に予定していた質的・量的分析を現在行っているため、その分に支出を予定していた物品費、人件費・謝金の支出が当初の予定より少なかった。特に量的・質的分析を行うために必要なソフト等が未購入であること、またデータの質的分析には研究補助者の時間が多く必要となるため、その分が未支出となっていることが、次年度使用額が生じた主な理由である。

Expenditure Plan for Carryover Budget

物品費と人件費・謝金のカテゴリーで主に生じた次年度使用額については、次のように使用する予定である。
（１）物品費：①質的データの書き起こしのためのソフト又は業者による書き起こしサービスの利用、②多相ラッシュ・モデル分析用ソフト(FACETS、Winsteps.com社、定価USD190）の購入、③関連書籍購入に充てる予定である。
（２）人件費・謝金：①質的データの追加収集への参加者謝礼、②質的データを担当する研究補助者の人件費、③量的データ分析で必要となる、要約解答と資料テクストの一致箇所特定・提示のためのプログラミングを担当する研究補助者の人件費、また必要に応じて専門的知識供与者への謝金に使用の予定である。