2018 Fiscal Year Research-status Report

オープンソースを利用した小規模英語能力測定マルチステージテスト開発

Research Project

Project/Area Number	16K02987
Research Institution	Niigata Seiryou University
Principal Investigator	木村哲夫新潟青陵大学, 福祉心理学部, 教授 (90249095)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	コンテンツ・バランス / マルチステージテスト / 受験者の心理的側面 / インタビュー
Outline of Annual Research Achievements	コンテンツ・バランスの管理をするために，既存のアイテム・バンクを使って開発したマルチステージテスト（MST）のパイロットテスト受験協力者に対して，インタビュー調査を行った．行ったパイロットテストは，木村（2017）と同じ形式のもので，２つのステージ４つのモジュールで構成され，第１ステージ終了時に，「難しい問題が出ても問題数が少ないテスト」と「問題数が多くても易しい問題が出るテスト」を選べるMSTであった．受験協力者がテストを受けているコンピュータ画面を録画しておき，テスト終了後にそれを再生しながら，インタビューを行った．それぞれの場面でどのように考えて回答したか，第1ステージ終了時にどのように考えて第2ステージを選択したか，受験したテスト全体をどのように感じたか，について話してもらった．結果としては，先行研究と同様の傾向(「難しい問題が出ても問題数が少ないテスト」よりも「問題数が多くても易しい問題が出るテスト」を選ぶ）が確認され，より明確に受験者の心理的側面を考察することができた．この成果については，統計数理研究所の共同研究法報告書に「小規模多段階コンピュータ適応型テストの検証：受験者へのインタビューからの一考察」としてまとめた．また，過年度までの成果について，7月にスペインで開催されたIATED主催のEDULEARN2018において，“Shorter Tests with More Difficult Questions, or Longer Tests with Easier Questions: Which Do Test Takers Prefer?”というタイトルでポスター発表を行うとともに，EDULEARN18 Proceedingsに論文を掲載した．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究者（研究代表者）の業務多忙により、計画通り研究が進められなかったため、補助事業期間の延長を申請した。その理由は、本研究計画時に予測できなかった以下のことのためである。（１）平成29年度に新潟で開催されたコンピュータアダプティブテストに関する国際会議（IACAT Conference）の実行委員長を務めたことにより，会議の準備・運営・会計処理等に想定以上の時間を要したため、平成29年度の研究計画に遅れが出た。（２）学部長の業務として、新たに発足した学部の将来構想検討委員会の責任者、突然退職した専任教員の補充人事が難航したこと、学期途中で病気療養が必要になった専任教員の業務振り替えなど、想定していなかった業務が多く加わったため、平成30年度の研究を計画どおり進めるこができなかった。（３）平成30年度より大学基準協会の外部評価委員を引き受けることになったこと、理事として所属する日本ムードル協会の会計担当が年度途中で退任したことの事後処理を引き受けざるをえなかったこと、平成31年度に外部より就任する次期学長との打ち合わせなど、想定していなかった任務を新たに引き受けることになったことも、平成30年度の研究計画へのさらなる遅れの原因となった。
Strategy for Future Research Activity	本研究の研究期間を1年間延長し、平成28年度から平成31年度とすることで、当初、平成30年度に予定していた研究を、平成31年度に遂行することで、当初の計画通りの研究を終え、その成果を公表することができると考えている。
Causes of Carryover	本研究計画時に予測できなかった事由により，研究者（研究代表者）の業務多忙となり，計画通り研究が進められなかった．そのため，補助事業期間の延長を申請した．申請が受理され，本研究の研究期間を1年間延長することができたので，当初，平成30年度に予定していた研究を，平成31年度に遂行することで，当初の計画通りの研究を終え，その成果を公表することができる見込みである．