2016 Fiscal Year Research-status Report
小学校英語指導のための自律的な学校内教員研修システムの確立とその検証
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16K02989
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
池田 真生子 関西大学, 外国語学部, 教授 (00425323)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 裕之 関西大学, 外国語学部, 教授 (80247759)
竹内 理 関西大学, 外国語学部, 教授 (40206941)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 小学校英語 / 学校内教員研修 / 自律性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、小学校英語教育の分野において早急に確立が求められている学校内での継続的な英語指導研修のシステムを構築するために、(a) 教育委員会、(b) 公立小学校、そして(c) 我々研究者の３者が連携し、その検証を行う過程で収集したデータと理論の両面から検討を重ね，有効な学校内教員研修システムのフレームワークを提案することを目的としている。
この目的のため、当該年度においては、まず (a) 小学校教員、(b) 管理職教員、(c) ALT、(d) 指導主事の４者にインタビューを実施し、英語活動についての認識に共通性や違いがみられるのかを探った。その結果、(1) 同じ教室現場に居合わせる 担任とALTの間で大きなズレがあること、(2) 指導主事は、現場の認識とズレている部分もあるが、より俯瞰的・行政的な認識を有していること、そして(3) 同じ立場であっても、トピックに対する認識が大きく異なる場合も あり、それが特に管理職の場合に確認されることがわかっった。
また、小学校教員からの聞き取り調査を基に、継続的・自律的な学校内研修を実施する足場掛けとして、大学（院）生を研修に派遣し、その効果を検証した。その結果、特に教員の不安軽減に対して一定の成果を上げたことが確認された。その理由としては，彼らが抱いている不安の原因をピンポイントに解決していく可能性があるからだということも分かった。一方で，管理職教員の研修への関わり方や，（システムの）持続性をどう実現していくのかなどに，解決すべき課題があることも明らかになった。
これらの結果は、学校内教員研修システムのフレームワークを構築する上で必要な足場やその掛け方が確認され、非常に意義深いと考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度の研究では、当初の予定通りに、学校内英語教員研修のシステムに必要な足場かけのあり方を明らかにすることができた。また、当該年度中に明らかになった研究結果は、途中経過として全国大会にて発表するとともに論文としてまとめるに至った。
加えて、学校内研修の効果をより高めるものとして、研修時間外に教員が各自で自己学習を進めることができる教材の利用も検討し、次年度以降の研究の準備も進めた。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き、学校内英語教員研修システムのフレームワーク構築に向けて、研究を遂行する。具体的には、本年度の検証結果を受けて、足場掛けとして有効であった大学（院）生の派遣を引き続き実施する。その上で、不安軽減だけではなく、(1) 教員の指導能力や自律性の向上、(b) 管理職教員や教育委員会による支援体制の充実度、さらには (c) 小学校へ派遣される院生の指導能力向上や意識変化など複数の観点を設け、 研修システムの効果を検証する。
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| Causes of Carryover |
当該年度の研究結果より、学校内教員研修の効果をより高めるために、教員が研修時間外でも個別に学習できる自己学習教材を利用することが有効であることの可能性が示唆された。
そのため、自己学習教材の開発・印刷費用が、当初の予算計画に追加で次年度に必要となったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
自己学習教材の開発・印刷をおこない、その効果を検証するとともに、教材の改善を試みる。具体的には、小学校教員（任意の研究協力者）に教材を配布し、その使用方法などを説明した後、一定期間に自己学習を実施してもらう。その上で、(1) 不安の軽減程度、(2) 指導能力向上の程度などの観点から教材の効果を検証する。そして、学校内教員研修システムに、開発教材をどのように組み込むことが有効かを検討する。
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