2019 Fiscal Year Annual Research Report
The development and verification of self-regulated system of in-service teacher training for teaching English at Japanese public elementary school
Project/Area Number |
16K02989
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
池田 真生子 関西大学, 外国語学部, 教授 (00425323)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 裕之 関西大学, 外国語学部, 教授 (80247759)
竹内 理 関西大学, 外国語学部, 教授 (40206941)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 小学校英語教育 / 教員研修 / 学校内研修 / 教員養成 |
Outline of Annual Research Achievements |
最終年度である本年度は、まず、昨年度にデータ収集をして執筆を進めていた、本研究で提案を試みている学校内研修システムにおける、教員の情意要因の変化をまとめた論文を出版した。この論文では、(a) 特に比較的教育経験の浅い教員の不安要因を下げるには、当該研修システムが効果的であること、そして (b) 中核教員の不安要因を下げるには、まず校務の負担をより少なくし、授業準備に集中できる環境を作ることが重要であることを、報告・提案した。
また、本研究で提案を試みている学校内研修システムにおいて、教員志望の学生が、認知的に成長する際にどのような過程を経るのかのケース・スタディを試みた。振り返りシートおよびインタビューによりデータを収集し、それを質的に分析した。その結果、小学校教育志望者が認知的成長を遂げる背景には、(a) 環境(状況)の変化により情意の揺れを経験し、(b) その揺れを、仲間との協同学習(対話・言語化)や、振り返り活動(言語化)、大学院で学んだ理論などのツールを用いて解消し、そして (c) その中で思考が多様化するというプロセスが見られることが、わかった。この分析結果から、小学校へ派遣する院生においても認知的成長が見られ、さらにその成長が、派遣期間が長くなることでより深まっていることが明らかとなった。つまり、本研究で提案を試みている学校内研修システムが、教員側だけではなく、教員志望の学生側にも効果的であることが確認された。なお、本研究の結果は、国内の全国大会にて発表した。
昨年度までにも実施してきた一連の研究結果も含めると、提案を試みている学校内研修システムには、一定の効果が確認されたと判断できる。今後は、教員志望の学生の研究結果を論文として報告するとともに、システムの自律性および継続性の担保を試みる研究を展開していく予定である。
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