2018 Fiscal Year Research-status Report
環太平洋をめぐる商品作物のグローバル・ヒストリー：島嶼植民地の重層的支配の考察
| Project/Area Number |
16K03003
|
|---|
| Research Institution | Sophia University |
|---|
Principal Investigator |
飯島 真里子 上智大学, 外国語学部, 准教授 (10453614)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
蘭 信三 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (30159503)
森 亜紀子 同志社大学, グローバル・スタディーズ研究科, 研究員 (30772727)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | アジア太平洋 / 糖業 / 日本人の移動 / 島嶼植民地 / 先住民 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は研究成果発表の準備のため、以下の活動を行った。研究成果発表とは、具体的には、ドイツの歴史学系ジャーナルHistorische Anthropologieへの特集号の投稿であり、飯島（研究代表者）、森亜希子（分担者）、坪田＝中西美貴（連携者）、Martin Dusinberre(海外協力者）による論文が4本ほど含まれる予定である。内容としては、19世紀末からのアジア太平洋地域の近代糖業の伝播と発展を「トランス・プランテーション」という概念から考察することである。また、先住民と土地所有がトランス・プランテーションを実行にするにあたり、どのように影響を与えたかについても検討している。
（１）研究メンバー間での意見交換：2018年4月ー11月にかけて飯島が在学研究によりスイスにいたため、8月と9月において4回ほど論文の内容に関するスカイプ・ミーティングを行った。
（２）チューリッヒ大学の研究者との意見交換：飯島の論文と特集号の序章のドラフトに対して、歴史学部の教員・院生（30名程度）に読んでもらい、コメントや質問をもらう勉強会をスイス・チューリッヒ大学にて開催した。
また、日本における成果発表の場として、国際シンポジウム「Sophia Symposium; Practicing Power in the Global Asia-Pacific: Environments, Migrants, Womanhood」（2018年12月14日―16日、上智大学）を開催した。大学院生によるパネルを含め4つのパネルと基調講演を企画した（全て英語）。19世紀中期からグローバルな人・モノ・思想の移動の舞台となってきたアジア太平洋地域の形成について、スイス、 アメリカ、 日本、中国に拠点を置くアメリカ研究者とアジア研究者が一堂に集まり、研究発表と積極的な意見交換を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
国際シンポジウムの企画・開催、海外学術ジャーナルの特集号の企画・投稿が予定通りに終了したため、非常に順調に研究計画を遂行できていると言える。また、2019年度の日本農業史学会のシンポジウムでは、本研究成果を発表することが決定した（発表者：飯島、森、坪田＝中西、Dusinberre）。シンポジウム後は、発表内容を活字化する予定でもあり、当初の予定にはなかった英語と日本での研究成果の機会が得られたという点で計画以上に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初、2018年度が本科研の最終年であったが、2019年度の農業史学会（2020年３月末、東北大学）での発表と『農業史研究』（2020年度）への投稿を予定されるため、延長申請を行った。2019年度は、8月と翌年２月に発表と投稿準備のための研究会を開催し、農業史の視点から本研究の意義を掘り下げて研究する。また、追加調査が必要な場合は、予算の残高に応じて遂行する。
農業史学会で発表者の一人が出席できないなどの不測の事態が生じた場合に備えて、代理で発表ができるようお互いの報告内容を把握するようにする。
|
| Causes of Carryover |
2019年度日本農業史学会年次大会（2020年3月、東北大学開催）においてシンポジウムを企画し、研究成果を発表とすることが決定した。そのため、準備のための研究会を京都（2019年8月）と東京（2020年2月）に行う予定である。研究会と農業史学会参加のための旅費と雑費が必要なため、次年度に使用額が生じた。
|
