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2017 Fiscal Year Research-status Report

社会的因子である社会経済ステータスが生物的因子である健康に影響を与えるメカニズム

Research Project

Project/Area Number 16K03619
Research InstitutionNagoya University

Principal Investigator

萬行 英二  名古屋大学, 経済学研究科, 教授 (30421233)

Project Period (FY) 2016-04-01 – 2019-03-31
Keywordschild health / socioeconomic status / arsenic / Bangladesh / early life
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、バングラデシュの飲料水ヒ素汚染という事例を通じて、社会的因子である社会経済ステータス(SES)が生物的因子である子供の健康に影響を与えるメカニズムの解明に貢献することにある。すなわち、i)家計の社会経済ステータス(SES)の違いによってヒ素の健康被害を防ぐための行動に違いがあったのか、またii)地下水のヒ素汚染が5歳までの子供の健康に与える影響の2点を分析する。
1990年代に実施された、バングラデシュ政府によるヒ素啓発キャンペーンを自然実験として、乳幼児期にヒ素汚染に晒されることが子供の健康に与える影響を分析した。年齢・性別毎に標準化した身長を子供の健康の指標として、ヒ素汚染の程度が高い地域においては、ヒ素汚染の程度が低い地域と比較して、ヒ素啓発キャンペーン後、子供の身長はより改善した。さらに、家長の教育程度が比較的高い(正式教育あり)子供の健康の改善は統計的に有意であったが、家長の教育程度が低い(正式教育なし)子供の健康の改善はそうではなかった。
2017年度においては、学会などで指摘された問題について改善を試みた。i)village間の属性の違いをコントロールできるように、ヒ素汚染の程度の計測をより細かい地域レベルで行うべきある(district単位でななくvillage単位で計測)との指摘を受けた。この指摘を受けて、villageレベルのヒ素汚染の計測については作業を継続中。ii)ヒ素啓発キャンペーン後、ヒ素汚染の程度が最も高かった地域より、ヒ素汚染の程度が中程度であった地域で、子供の健康改善の程度が大きかったことについて、その理由を提示するよう求められた。この指摘についても、継続して作業中。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2016年度中に、第一次ドラフトを完成し、2017年度は、学会などでフィードバックを得て分析の改善を行った。左記は当初予定していたとおり。

Strategy for Future Research Activity

今後は、上述した2点の改善点を中心に作業を行う予定。もし上記2点の改善が順調に進んだ場合、学会などでさらなるフィードバックを得たい。

  • Research Products

    (4 results)

All 2017 Other

All Int'l Joint Research (2 results) Presentation (1 results) Funded Workshop (1 results)

  • [Int'l Joint Research] アメリカ・カトリック大学(米国)

    • Country Name
      U.S.A.
    • Counterpart Institution
      アメリカ・カトリック大学
  • [Int'l Joint Research] バングラデシュ政府(バングラデシュ)

    • Country Name
      BANGLADESH
    • Counterpart Institution
      バングラデシュ政府
  • [Presentation] Parental Socioeconomic Status, Local Rice Production during the in Utero Period, and Subsequent Child Health: Evidence from Indonesia2017

    • Author(s)
      萬行 英二
    • Organizer
      名古屋市立大学経済学部月例セミナー
  • [Funded Workshop] 第30回国際経済政策研究センター・キタン国際学術シンポジウム2017

URL: 

Published: 2018-12-17   Modified: 2022-02-21  

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