2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of financial and marketing models using social sentiment
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16K03820
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| Research Institution | Tokyo City University |
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Principal Investigator |
梅原 英一 東京都市大学, メディア情報学部, 教授 (00645426)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 祐樹 立命館大学, 情報理工学部, 助教 (40625985)
諏訪 博彦 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 特任准教授 (70447580)
渡部 和雄 東京都市大学, 知識工学部, 教授 (90244532)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ソーシャルメディア / 恐怖指数 / 機械学習 / 自然言語処理 / 政治的コミュニケーション / 社会ネットワーク分析 / 個人情報保護行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第一にソーシャルメディアを用いて恐怖指数と呼ばれる日経VI 指数の上昇を予測する手法を提案した．本手法は，Yahoo!株式掲示板に投稿されたメッセージを取得し，形態素解析及びトピックモデルを用いて各メッセージをトピックに分類する．各トピックのメッセージ数の割合及び投稿数など13種類1200特徴量を算出し，機械学習を用いて予測モデルを構築した．その結果，ロジスティック回帰を用いた場合の適合率が45%，再現率も45%で現実的な投資に使える可能性が分かった．このモデルの妥当性を検証するために日経平均オプションを用いたボラティリティトレーディングシミュレーションを開発した．その結果，コールオプションを用いたバタフライスプレッド取引で，本研究の提案手法では536円，一方毎日取引では-3,926円で大幅な収益改善が確認できている．この結果は本予測モデルの妥当性を示している．
第二に，政治的コミュニケーションとしてのTwitterに着目し，大阪都構想の住民投票，東京都知事選挙を分析した．その結果，オピニオンリーダーの出現とアナウンスメント効果の成立の可能性を見出すことができた．またリツイートを分析するとTwitter上においてはそれぞれの支持派がグループを形成しており，その間のリツイートによるコミュニケーションは少ないことが分かった．つまりTwitterは意見改変の場ではなく，自分の意見を補強する場となっている可能性が考えられる．
第三にアンケート調査および構造モデリングを用いて，企業の従業員に対する個人情報保護への関心と個人情報保護行動の関係を明らかにした．個人情報保護の知識が態度や所属する組織の組織風土に影響を与える．それが従業員の個人情報保護に対するスキルに影響を与え，従業員の個人情報保護行動が強化されるということが分かった．なお,この結果の対外発表は現在準備中である．
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Research Products
(23 results)
