2019 Fiscal Year Annual Research Report
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16K04052
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
貞包 英之 立教大学, 社会学部, 准教授 (20509666)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 勘一 成城大学, 経済学部, 教授 (30337696)
小澤 考人 東海大学, 観光学部, 准教授 (50631800)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | モビリティ / 地方都市 / オリンピック / 消費 / 人口移動 / アートフェスティバル / 地域移動 / 観光 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、日本社会における人口減少、高齢化が問題化されて久しく、そのため地方の未来を心配する声も大きい。その原因として、地方からの人口流出が挙げられることが多いが、本研究はそれ以上に、移動の停滞とそれにともなう格差化が大きな問題になっていることをまずネット調査を行うことであきらかにした。多くの人びとが「向都離村」していた時代は過ぎ、移動はより近距離への、また学歴や年収、ジェンダーや年齢、またはかつての移動経験に基づき差が激しい、より分散的な社会現象になっている。
さらに、これが一国に閉じられた現象ではないことを本研究はあきらかにした。国を出ることのないローカルな人びとが多数いる一方で、世界的な中産階級の増加は、多くの人びとに移動可能性を開き、それが都市のあり方を変えていく。それをよく照らし出すのが、ケーススタディ的に分析されたオリンピックの変化である。かつては国内の諸問題を解決する道具として機能したオリンピックは、現在では国際的な移動の流れを受け止め、拡大する結節点になっている。
最後に研究は、各種イベントに集まる人びとのビックデータの分析から、高齢化がその成功に一定の影響を及ぼしていることをあきらかにした。一般参賀などの皇居に集まる人びとは50代以上の人びとが中心で、また地方からの参加も比較的多い。こうした層の相対的拡大が近年の一般参賀の拡大を支えている。他方渋谷のハロウィンなどには低年齢層が多くみられたが、それは近年の盛り場の高年齢化に対するある種の抵抗現象であることがあきらかにされたのである。
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| Remarks |
貞包英之、小澤考人、阿部勘一『地方都市のモビリティ』研究成果報告書、2020年
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