2018 Fiscal Year Research-status Report
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16K04116
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
小黒 純 同志社大学, 社会学部, 教授 (00388167)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 社会派ドキュメンタリー / オーラルヒストリー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
聞き取り調査の対象となる、ドキュメンタリー作品を選定した後、制作の中心を担った人物にアプローチし、承諾を得られれば、聞き取り調査を行う日時や場所を決めるというプロセスを経て、順次、実際に聞き取りを行ってきた。合計15人の聞き取り調査を、2017年度末までに終えることができた。具体的には以下の通りである。
西村秀樹（近畿大学）と辻一郎（大手門大学）と小黒の3人が1つのチームのような形をつくり、作品づくりを深く掘り下げる聞き取りを行った。その全てを、ICレコーダーで録音するとともに、2台のビデオカメラで撮影した。聞き取りの対象者は、これまで社会派ドキュメンタリーで実績を重ねてきた方々である。ご協力いただいた方々は次の通り。
後藤篤志 氏（元北海道放送）、溝口博史氏（北海道放送専務）、岸本達也氏（元静岡放送）、阿武野勝彦氏（東海テレビ）、三上智恵氏（元琉球朝日放送）、右田千代氏（NHK）、原憲一氏（山陽放送）、曽根英二氏（元山陽放送）、里見繁氏（元毎日放送、関西大学教授）、佐々木聡氏（山口放送）、七沢潔氏（NHK放送文化センター）、伊東英朗氏（南海放送）、土江真樹子氏（元琉球朝日放送）。
2018年度はとりわけ、聞き取った録音データをテキスト化する作業（いわゆるテープ起こし、文字起こし）を集中的に行った。そして、オーラルヒストリーという形にしていくためには、話者（インタビューイー）の言い回しをなるべく残しつつ、理解しやすいように最小限の編集作業が必要となるため、時間を十分に掛けざるを得なかった。オーラルヒストリーを完成させためには、話者本人がテキストの内容に誤りがないか、確認する作業が必須となる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までに行った聞き取り調査分も含め、研究協力者の献身的な努力によって、いわゆるテープ起こし作業を本格的に進めてきた。そして2019年3月までに、全てのテキスト化が完了した。聞き取り時間にもよるが、1人当たり5万文字から6万文字が平均的な分量である。
こうした研究の成果の一部として、2018年9月に東京家政大学で開かれた日本オーラル・ヒストリー学会において、「社会派TVドキュメンタリーの成立過程の研究、沖縄返還密約をめぐる『メディアの敗北』の研究」と題し、研究発表を行った。
しかし、本文中に必要な注を付けたり、作品の紹介、年表なども付す作業まで手を付けることができなかった。研究者の在外研究期間と重なり、物理的な制約があったことも、その一因となったと言わざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
文字起こし（テープ起こし）に続くインタビュー原稿の整理と校閲、インタビ ューを受けた側の点検を順次行っていく。そして、ていねいにオーラルヒストリー化していくプロセスを来年度中に完成させる。
今年度から来年度に持ち越すことになった、本文中に注を付ける作業や、年表や作品紹介の作成、聞き取りを終えてのコメント、全てをまとめる総括なども、計画通り順次行っていく。テキスト化された分量は、聞き取り調査対象者1人当たり約5－6万字に上るため、成果を書籍などの形で出版する場合は、これを半分以下に圧縮するという課題がある。重要部分は残し、語り口調まで残す一方、ドキュメンタリー制作過程に間接的にしか関わらない部分は、断腸の思いで削らざるを得ない。
上記の成果の一部は、2019年中にも、日本オーラル・ヒストリー学会などでの報告・発表を想定しており、多角的な視点からの批判を仰ぎたい。（既に発表することが学会側から承認されている）
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| Causes of Carryover |
今年度は本研究を着実に実行し、一定の成果を上げてきた。例えば、いわゆるテープ起こしは全て完了した。また、学会発表などを行った。しかしながら、研究者が丸1年間、在外研究に入ったため、国内における研究の実施において、物理的な制約が生じた。そのため、予算の執行を見合わせ、2019年度を本研究の最終年度として、仕上げることにした。具体的には、インタビュー調査によって聞き取った内容を既にテキスト化したが、これらを整理し、オーラルヒストリーに仕上げるプロセスが残されており、そこにかかる経費に予算を充てる計画である。
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Research Products
(1 results)
