2017 Fiscal Year Research-status Report
「ICTを活用した要介護高齢者の在宅生活支援モデル」の開発
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16K04210
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
古川 和稔 聖隷クリストファー大学, 社会福祉学部, 教授 (90461730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (60637106)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
井上 善行 日本赤十字秋田短期大学, その他部局等, 教授 (50611696)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 自立支援介護 / モニタリングシステム / エネルギー摂取量 / 在宅生活継続支援 / 在宅復帰 / 特別養護老人ホーム / 介護老人保健施設 / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度では、施設からの在宅復帰の促進要因と阻害要因のさらなる分析を行い、ウェブサイト上に、在宅生活継続支援のためのモニタリングシステムを開発した。具体的には、以下の通りである。
(1) 特別養護老人ホーム47施設に勤務するケアに関わる全職員を対象に無記名自記式質問紙調査を郵送法によって実施した。回収数は929名（回収率36.6%）であった。本稿では、在宅復帰の可否に関わる職員の意識に焦点を当てて分析した。「特養からの在宅復帰は可能だと思う」に対する回答を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果「在宅復帰は可能だと思う」という職員の意識に、職員の意欲面と職場環境が関連する結果を示したことから、在宅復帰に向けた職員の意欲の高まりと、在宅復帰に取り組む職場環境の改善が相まって進めば、その相乗効果により、特養からの在宅復帰の可能性が高まることが示唆された。本研究は、古川、小平、井上、藤尾が共同で行ったが、本稿における分析については、古川が行った。
(2) 介護老人保健施設からの在宅復帰に影響する要因の相互関係を階層的に明らかにし、在宅復帰を促進するために必要な支援の示唆を得ることを目的に、2012年度から在宅強化型老健施設の要件を満たしている介護老人保健施設Aの52か月分、541名分の退所者データを決定木手法により分析した。在宅復帰に最も強く影響していた基本ケア項目は「エネルギー摂取量」であった。エネルギー摂取量が1日あたり1400kcal以上で、かつ常食、さらに夜間排泄方法がトイレまたはPトイレの場合に在宅復帰群の割合が高かった。本研究は、古川、小平、井上、藤尾、津森が共同で行った。
(3) 平成28年度と平成29年度に得られた知見に基づき、ウェブサイト上にモニタリングシステムを開発し、予備実験を行った。本研究は、古川と津森が共同で行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
在宅生活継続支援に必要な要因を分析した上で、ウェブサイト上にモニタリングシステムを開発した。また、予備実験を終え、介入調査の準備を整えた。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究協力者を介して、ウェブサイト上のモニタリングシステムを運用し、有効性の検証を行う。
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| Causes of Carryover |
タブレット端末を10台購入したが、当初予定していた機種ではなく、安価なモデルを購入したため、次年度使用額が発生した。
平成30年度は完成年度となるため、実証実験に加え、さらなる情報収集の実施と、学術的助言を得るための経費に充てる計画である。
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