2018 Fiscal Year Annual Research Report
Developing an ICT-based System to Support Care-dependent Older Persons to Continue to Live in Their Own Homes
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16K04210
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
古川 和稔 聖隷クリストファー大学, 社会福祉学部, 教授 (90461730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (60637106)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
井上 善行 日本赤十字秋田短期大学, その他部局等, 教授 (50611696)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | ICT / 要介護高齢者 / 在宅生活継続 / ウェブシステム / 自立支援 / Functional Recovery Care / 日韓比較 / 教育プログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究期間全体（2016年度から2018年度）を通して、当初の計画通り研究を遂行した。具体的には、施設からの在宅復帰の促進要因と阻害要因を明らかにし（2016年度）、それらのさらなる分析と並行して、ウェブサイト上に、在宅生活継続支援のためのモニタリングシステムを開発した（2017年度）。最終年度（2018年度）には実際に開発したシステムを運用して、ユーザインタフェイスの検証を行った。加えて、将来的に海外でも運用することを射程に、日本と韓国の福祉施設に勤務する職員を対象に、要介護高齢者の自立性回復に関する意識調査を行い、施設職員の意識の日韓比較を行った。
2018年度に得られた研究成果の概要は以下の通りである。
(1) 在宅生活を送っている高齢者、その家族、および関わりがある福祉施設職員の協力を得て、開発したウェブシステムを4週間試行した。その後、質問票と聞き取りにより得られたデータを分析した。タブレット端末を使用することやデータの出力内容については概ね大きな課題はなさそうだが、入力方法は改善の余地があることが明らかになった。今後は入力方法を中心としたプロトタイプシステムの改良を行う計画である。
(2) 日本と韓国の高齢者福祉施設に勤務する職員の、自立支援介護に関する意識を分析することを目的にした質問紙調査を行った。本研究により、韓国は日本と比べて職員の年齢層が高く非正規雇用が多いものの、専門的な知識の習得や支援の必要性に関して、日本と同等かそれ以上の高い意識をもっていることが明らかになった。本研究の結果、韓国においては、基礎医学をベースとする自立支援介護教育を行える土壌があることが明らかになった。今後は現地の研究者と連絡を密に取りながら、自立支援介護の普及に向けた具体的な教育プログラムを開発する必要がある。
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Research Products
(11 results)
