2017 Fiscal Year Research-status Report
自称詞の獲得と使い分けの発達：自己概念と心的用語との関連から
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16K04267
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| Research Institution | Jumonji University |
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Principal Investigator |
長田 瑞恵 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 教授 (80348325)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 自称詞 / 自己概念 / 地域差 / 発達的変化 / 縦断的検討 / 横断的検討 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，幼児期から青年期に亘る自称詞の獲得及び使い分けを，自他の心の理解の発達と，役割取得の発達との関連から検討することを目的とする。特に，自己概念の発達と心的用語の使用にも焦点を当てる。幼児期から青年期の長期間を検討することで，自己概念の発達と自称詞の獲得や使い分けとの関連を横断的・縦断的の両方から検討する。
研究第2年度である平成29年度は【研究2】として、幼児期から青年期までの自称詞の獲得状況と役割取得，使い分けの有無の発達的変化を横断的・縦断的に検討した。＊被験者：標準語圏・東北方言圏・関西方言圏に在住ずる研究1と同一の対象（研究1時点での3歳児，小学1年生，小学4年生，中学1年生） ＊材料：質問紙 ＊手続き：様々な場面を設定して，それぞれで最もよく使用する自称詞を記載。幼児については本人の回答が難しいため，保護者を対象とした。加えて，自己概念の発達の指標として役割取得についての理解や認識を問う質問を加え，自称詞の使用状況との関連を検討した。加えて、第1年度にはデータ収集できなかった高校生と大学生は、インターネット調査を行い、他年齢と同様のアンケート調査を行った。
幼児・小学生・中学生のデータは現在分析中であるため、分析が終了した高校2年生と大学2年生の結果を報告する。
自我の3側面（根気我慢・情動抑制・自己主張）を従属変数とした地域(3)×学年(2)×自称し使い分け有無(2)の反復測定分散分析の結果、自我の3側面の主効果（情動抑制＞自己主張＞根気我慢）、使い分け有無の主効果（有群＞無群）、学年の主効果(大学生＞高校生）が示された。また、使い分け有無×学年の交互作用が有意傾向であり、使い分け無群で大学生＞高校生の傾向があることが示唆された。
以上の結果から、自称詞の使い分けの有無は大学生に至るまで変化することが示され、自我の発達と関連が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、平成29年度も平成28年度に研究協力した対象者からは、縦断的に自称詞の使用状況や自己概念の発達に関するデータを収集することができた。また、昨年度、協力者が見つからなかったためにデータ収集ができなかった高校生と大学生については、インターネット調査を使用することで、今年度はデータ取集を行うことができた。
収集したデータの総数が多いこと、また縦断的データであるために、2年度の分のデータのマッチングが必要なために、現在までのところ、高校生と大学生のデータについての分析が終了し、幼児から中学生までについては分析途中であるが、こちらも近々分析が終了する予定である。
以上の理由から、平成29年度はおおむね順調に研究は進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
第3年度である平成30年度は【研究3】として、幼児期から青年期までの自称詞の獲得状況と，使い分けの適切さの発達的変化の実態の横断的・縦断的検討のうち、特に心的用語の使用との関連について検討を行う予定である。自称詞の獲得・使い分けと，自己概念の発達として役割取得の程度，心の理解の発達として心的用語の産出・理解との関係を詳細に検討する。
＊被験者：研究1・2と同一の対象（研究1時点での3・4・5歳児，小学1年生，小学4年生，中学1年生，高校1年生，大学1年生） ＊材料：質問紙。 ＊手続き：様々な場面を設定して，それぞれで最もよく使用する自称詞を記載してもらう。幼児については本人の回答が難しいため，保護者を対象とする。さらに，自分や親しい人物について記述してもらい，その中で使用される心的用語の数や種類を分析するほか，語られる内容からどのような自己概念や役割取得状況との関連を検討する。 ＊実験計画 年齢(8)×地域（3：標準語圏，関西地方，東北地方）×心的用語使用量（2：多・少）×役割取得の程度（2：高・中・低）の3要因配置。
データ収集は地域差を考慮して，関東地方(標準語圏)，関西地方，東北地方の3か所で行う。ただし，研究1で地域差が認められなかった場合には，標準語圏のみを対象とする。実験実施には質問紙を使用するが，幼児には質問紙への回答は難しいため保護者への協力を求める。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、データ整理のための人件費が予定より少なかったことである。データ整理は申請者の監督のもとアルバイトを雇用して行ったが、昨年度も同じ作業をした者が含まれていたために、作業の進行が早く、結果的に人件費の総額が低くなった。
また、旅費も予定していたよりも低額に抑えられたために、次年度使用額が生じることとなった。
これらの次年度使用額については、平成30年度のデータ収集、学会での成果発表などに充当する予定である。
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