上司のフィードバックが部下に与える効果：相互作用性およびチーム性に着目した検討

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K04268
• Research Institution: Aoyama Gakuin University
• Principal Investigator: 繁桝 江里 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (80410380)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山口 裕幸 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50243449) ; 林 直保子 関西大学, 社会学部, 教授 (00302654)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: 社会系心理学 / フィードバック / 上司‐部下関係 / チーム / 相互作用

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、上司の日常的なフィードバック(FB)の活用促進を最終目標とし、一方的な一対一のコミュニケーションとしての枠組みを越え、相互作用性およびチーム性を踏まえた検討を目的とする。
当該年度は、研究代表者が産前産後の休暇および育児休業を取得したため、補助授業を７月から休止し、研究計画における「研修プログラムの実施」は2019年度に持ち越された。ただし、企業に研修への参加を依頼するため、これまでの知見を含めた研修のデモンストレーションを行った。参加者からのフィードバックを2019年度の研修に反映させる予定である。
また、研究分担者の主導により「チーム性実験」を行った。この実験では3名の参加者が、与えられた課題に対して解決方法の提案を行う「提案者」、その提案に対し問題点を整理し解決に導くためのコメントを行う「検討者」、提案者と検討者のパフォーマンスに対してネガティブなFBを行うよう指示されている「監督者」の3つの役割に割り当てられ、チームで問題解決を行った。実験条件はメンバー間の報酬分配であり、監督者高報酬条件では、チーム全体の報酬のうち、監督者が50％、提案者と検討者が25％ずつ得るが、監督者低報酬条件では、監督者が30％、提案者と検討者が35％を得る設定である。分析の結果、高報酬条件において監督者のFBは好意的に捉えられ、監督者の高報酬割合はチームリーダーとしての権威付けの意味合いを持つことが示唆された。また、こうした評価は提案者ではなく検討者が抱く傾向があった。検討者の役割は部分的に監督者の役割と重なるため、FBの公正性について提案者とは異なる認知をした可能性が示唆される。
次年度の研究においては、上司やリーダーの権力をどう認識するか、部下やメンバーのチーム内での役割がどのようなものかを再度明確に定義し、FB内容の分析を進めることで表現方法および公正性の影響を検討する。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究代表者が産休及び育休を取得したため、研究計画における「研修プログラムの実施」を2019年度に持ち越している。2018年度に行った「チーム性実験」の知見に基づき、2019年度に実験を精査して再度実施し、その知見を研修プログラムに含める予定である。

Strategy for Future Research Activity

2017年度の調査実施の交渉の際に、上司と部下双方の参加が困難であることが企業から協力を得る際の阻害要因であることが分かっている。このため、研修への参加は上司のみとし、研修効果を測定するための事前および事後調査には上司と部下の双方に参加してもらうという計画に変更する予定である。また、事後調査は1か月後、3か月後、6か月後を予定していたが、6か月というスパンは業務や上司部下のペアの変動が大きいとの指摘を受け、1か月後は必須、3か月後を可能であれば実施、という依頼に変更する。なお、調査の回答時間が負担になるという意見もあり、可能な限り質問数を減らすことを検討している。
2018年度に行った「チーム性実験」により、リーダーの権威付け、および、メンバーのチームにおける役割が、リーダーのFBの効果に影響することが示されたため、その条件の統制について検討する。また、実験時のフィードバック内容の質的な分析を行うことで、表現方法やフィードバック内容自体の公正性の影響を検討し、実験および研修への反映の必要性を探る。

Causes of Carryover

2018年度に研修関連の研究を行わなかったことにより、それに伴う費用を2019年度に繰り越して使用することとする。具体的には、研修前後のアンケート調査のシステム構築費、および、研究協力者であるコンサルタントへの謝金を予定している。なお、企業への研修参加の依頼の経緯から、研究計画作成時に想定していた、研修参加者個人への謝金は必要ないことが予測されるため、その費用を「チーム性実験」を精査して再度実施する際の人件費および謝金に充てる。