2020 Fiscal Year Research-status Report
低自己評価者の対人ネットワークの拡大を支える重要他者の制御資源保存機能
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16K04277
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| Research Institution | Tezukayama University |
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Principal Investigator |
谷口 淳一 帝塚山大学, 心理学部, 教授 (60388650)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相馬 敏彦 広島大学, 人間社会科学研究科(社), 准教授 (60412467)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 大学適応感 / 初期適応 / 本来感 / 自己呈示 / 関係的自己 / 親密な関係 / シャイネス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
親密な関係の醸成は、排他的に対人ネットワークを縮小させる可能性がこれまで指摘されているが、親密な関係に付随する関係的自己の効果に着目するならば、特に自己評価の低い者では逆に親密な関係の醸成がネットワークの拡大に寄与する可能性があるといえ、本研究ではこの点を実証的に明らかにすることが目的である。
これまでに実施した実験及び調査において「低自己評価者の自己呈示では制御資源がより消費されること、その傾向は、ポジティブな自己呈示に強く動機付けられる場合、また、ありのまま信念が強い場合に特に顕著になる」との仮説を支持する結果が女性のみで得られた。さらに未知の他者と会話する際に自己呈示を行うことがポジティブな効果を有することが示された。このような結果を受けて「効果的な自己呈示を行うには十分な制御資源が必要であること」及び「重要他者の表象を活性化することで、低自己評価者の自己呈示において制御資源が保存されること」を明らかにする実験について計画の見直しの必要が生じ、計画に遅れが生じてしまった。令和２年度については、「未知の他者との接触時になされる低自己評価者の統制的自己呈示には制御資源が必要であること」を確認する実験を実施した上で、「重要他者の表象を活性化することで低自己評価者の自己呈示において制御資源の消費が抑制され、効果的な自己呈示が行えること」を示す実験を実施することを計画していた。ただし、１年を通して新型コロナウィルスの収束の目途が立たず、対面で会話を行う実験を遂行することは困難であったため、実験を実施することはできなかった。そこで、「新型コロナウィルス感染症の影響に伴う補助期間事業の特例」を利用し、研究期間をさらに１年延長して、令和３年度にオンライン実験の可能性も念頭に置きながら実験および調査を実施することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
全体的に当初の予定より遅れており、研究期間を１年延長して令和２年度を最終年度として研究を遂行することとしていた。ただし、新型コロナウィルス蔓延の影響で予定していた実験を実施することができなかった。そこで、「新型コロナウィルス感染症の影響に伴う補助期間事業の特例」を利用し、研究期間をさらに１年延長して、令和３年度にオンライン実験の可能性も念頭に置きながら実験および調査を実施することとした。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和３年度については、令和２年度に実施予定だったものの、新型コロナウィルス蔓延の影響で実施できなかった実験及び調査を実施する。ただし、今後も新型コロナウィルス蔓延が収束するかは不明であるため、オンライン実験の実施を念頭に置きながら研究を行う。具体的にはzoomを用いたオンライン会話実験の実施や、参加者に個別に実験に参加してもらい、撮影したビデオを後で別の人に視聴してもらうという設定の上で自己紹介（自己呈示）の様子を動画に収め、それを実際に観察者となる別の実験参加者に視聴、評定してもらうという手法である。また並行して新規の人間関係構築に関わる大規模な調査研究もWEB調査の形式で実施する。
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| Causes of Carryover |
現在までの達成度の理由で述べた通り、令和２年度に実施予定としていた研究を令和３年度に行うこととし、またオンライン実験および大規模WEB調査を新たに実施することから、それに伴う研究費が必要となった。
本年度は前年度実施予定であった研究についても実施するため、その研究の遂行に研究費が必要となる。また当初の予定通り国内外の学会（海外の学会についてはオンライン参加・発表）での発表や投稿論文に関わる研究費が必要となる。
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