2017 Fiscal Year Research-status Report
グループディスカッションでコミュニケーション能力を高める学校教育プログラムの開発
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16K04326
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| Research Institution | Osaka Sangyo University |
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Principal Investigator |
西口 利文 大阪産業大学, 全学教育機構, 教授 (70343655)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | グループディスカッション / 学校教育 / セルフマネジメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，義務教育段階において，グループディスカッションを通じてコミュニケーション能力を高めるための教育プログラムを開発することである。平成29年度は，こうした目的のもと，コミュニケーション能力を高める教材や実践手続きについて理解するための実証的な検討を行った。
具体的には，小学校３年生の１学級の道徳でグループディスカッションを取り入れた実践を対象に，児童たちの発言を分析した。各児童には，実践に入る前に，道徳の授業でのグループディスカッションの発言内容に影響すると考えらえる，「小学生版セルフマネジメントの行動意図」の尺度を実施した。その後，各児童の「開発マネジメント」と「予防マネジメント」の尺度値を算出した。この尺度値は，グループディスカッションにおけるグルーピングの基準として，また話し合いの中で確認された発言内容との関連性を見るための独立変数として用いた。対象とした道徳の時間は，小学校教員との協議を行い４回分の授業であった。いずれの授業においても，既存の物語教材を活用して，登場人物等の心情や行動意図，さらには授業全体を踏まえた上で人間として大切なことについてのグループディスカッションを行うという機会が３回あった。児童の発言は，ボイスレコーダーおよびビデオカメラで記録された。分析結果を通じて，児童のセルフマネジメントの行動意図のあり方が，道徳の授業でのグループディスカッションでの発言に反映することを明らかにした。
平成30年度は，平成29年度に引き続き，授業で扱われた教材やグルーピングのあり方などの実施手続きと，児童の発言のあり方との関係についての分析をすすめる予定である。こうして得られた知見を踏まえて，学校教育でのグループディスカッションでコミュニケーション能力を高めるため教育プログラムのモデルを構築する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は３年間の計画のもとですすめられ，平成29年度で２年目を終了した。
当初は，教育プログラムのモデルを具体的に提案してからそれを学校教育にて実験的に検討することを念頭に置いていた。しかしながら，学校で幅広く活用されるプログラムを構築するためには，既存の教材を活かしながら，グループディスカッションでコミュニケーション能力の向上に効果的に資する授業づくりのための条件を実証的に検証していくことが欠かせない。そこで，平成29年度は，実際の学校の場で，グループディスカッションを取り入れた実践を対象に，児童たちの発言を分析することで，グループディスカッションでコミュニケーション能力の向上につながる条件を分析することにした。
こうした手続きは，実のところ当初の研究の方針とは異なっているが，本来の目的に対しては，むしろ合理的にすすめられている。その点では，研究としては概ね順調にすすめられている。
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| Strategy for Future Research Activity |
学校教育の中での教育プログラムを開発するためには，学習指導要領に準拠した既存の教材を活かすという視点が欠かせない。本研究では，道徳の教科を対象としていることもあり，平成30年度より開始した「特別の教科 道徳」の教科書を活用しつつ，グループディスカッションでコミュニケーション能力の向上に効果的に資する授業づくりの条件を明らかにしながら，教育プログラムのモデルを構築していくことを目指す。
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| Causes of Carryover |
平成29年度は，学校を対象とした実証的な検討を行うことを優先するかたちで研究計画を修正した。そのため，当初予定していた文献購入の執行を一部見送ることとした。
平成30年度は，当該研究の最終年度である。そこで，教育プログラムのモデルを構築するべく参照資料を集め，かつ研究成果をまとめるためにも，多くの文献を必要とする予定である。
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