2017 Fiscal Year Research-status Report
アクティブラーニング型授業モデルの開発と異校種接続:協同学習を基盤として
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16K04332
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Research Institution | Kurume University |
Principal Investigator |
安永 悟 久留米大学, 文学部, 教授 (60182341)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 協同学習 / LTD話し合い学習法 / LTD基盤型授業モデル / LTD based PBL / 協同認識尺度 / 異校種接続 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究2017年度の主たる目的は次の3点であった。①LTD基盤型授業モデルを精緻化し、モデルの基礎段階と応用段階をつなぐ具体的な授業方法を開発し、実践的に検討する。②現場教師に対する支援として2ヶ月に1度のペースで「授業づくり研究会」を開催する。さらに③外部の要請に応じて、授業づくりに関する個別的な支援をおこなう。 ①に関しては、2016年度に引き続きLTD基盤型授業モデルを精緻化した。特に基礎段階と応用段階を効果的につなぐために「LTDに基づく反転授業」と「LTDに基づくPBL」を開発し、前者は文学部における「教育心理学Ⅱ」の授業で、後者は医学部と歯学部における「PBL」の授業において実践し、その有効性を確認した。さらには、文章作成や臨地実習のふり返り、医学部専門科目(組織学実習)においてもLTD基盤型授業モデルの有効性を確認し、学会や研究会などを通して公表した。 ②に関しては、授業づくり研究会を3回(5/13, 12/9,Ⅰ/27)、協同教育フェスタを1回(7/22)開催した。その詳細については筆者のHP(http://yuikaji.me/wiki.cgi)を参照してもらいたい。授業づくり研究会には、全国各地から毎回40名~50名の参加者があり、協同教育フェスタには80名近い参加者があった。本活動を通して、協同学習の理論と技法に基づくLTD学習法を中心とした授業づくりについて体験的に学べる場を提供できたと判断している。 ③に関して、昨年度は50回を超える講演会や研修会で、本研究のテーマであるLTD基盤型授業モデルに基づく授業づくりについて指導を行った。継続的に関与している高校や中学校においてLTD基盤型授業モデルによる授業づくりが進み、さまざまな教科において展開している。 なお、1年間の研究実績をふり返る目的で年度末に実践と研究に関する研究会を2回実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度(2017年度)予定していた研究目的は概ね実現できたので、自己評価として上記の評価が妥当であると判断している。主な理由は以下の通りである。 本研究で提案しているLTD基盤型授業モデルに沿った授業づくりを小学校・中学校・高校・専門学校・大学といった異校種で行い、LTD基盤型授業モデルによる異校種接続の試みが順調に展開できている。特に中学校と高校の授業、大学や専門学校の初年次を対象とした授業では、LTD基盤型授業モデルの基礎段階として提案しているLTDコアパッケージの有効性が繰り返し確認でき、LTDコアパッケージによる異校種接続の可能性を示せた。また応用段階として2016年度に開発したLTDによる「反転授業」と「 PBL」の実践方法をさらに工夫して、その有効性や再現可能性を確認できた。 なお、LTD基盤型授業モデルに基づく授業づくりに、新たな協同学習ツールとして「看図アプローチ」を取り入れ、授業づくりの幅を広げることができた。LTDは文章などの連続型テキストの読解を促す学習方略である。一方、看図アプローチは絵や図表など非連続型テキストの読解に有効な学習方略である。本年度はLTDコアパッケージを修得した後に、看図アプローチを導入した。その結果、絵や図表が含まれた課題文の読解に有効であることが確かめられた。今後は、LTD基盤型授業モデルの基礎段階にも看図アプローチを積極的に導入し、小学生や中学生を対象としたLTDの導入方法の工夫改善に、一定の可能性と成果の見通しをえることができた。 本研究の授業づくりと並行して開発を進めている「協同認識尺度」に関しては、質問項目の文言を一部修正して、質問紙としての完成度を高めた。 最後に、LTD基盤型授業モデルによる授業づくりの啓発活動として位置づけている「授業づくり研究会」や「協同教育フェスタ」さらには各種の講演・研修を積極に展開できた。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度(2018年度)は本研究の最終年度である。当初の研究計画およびこれまでの研究実績を踏まえて、最終年度は次の活動を中心に行う。 ①LTD基盤型授業モデルの精緻化と、本モデルに基づく授業づくりを異校種で行い、本モデルによる異校種接続の具体的な方法の検討を今年度も展開する。その際、対象とする学習者の発達段階にあわせて、本モデルの基礎段階にあたるLTDコアパッケージを導入する方法について看図アプローチも含めて検討する。 ②LTD基盤型授業モデルの応用段階における活用範囲を拡大する。これまで、応用段階として、文章作成、反転授業、PBL、臨地実習のふり返り、医学部組織学実習などを取り上げ、LTD基盤型授業モデルに沿った授業づくりを展開してきた。最終年度は、対象となる授業内容を広げて、本モデルの汎用性の高さを示す。 ③「授業づくり研究会」と「協同教育フェスタ」を、これまで通り2ヶ月に1度のペースで、本務大学において開催する。また、学校種を問わず、LTD基盤型授業モデルに関する講演・研修の要請に応えて、協同学習に基づくLTD基盤型授業モデルの啓発に努める。 ④本研究の一部として開発している「協同認識尺度」を再度検討し、信頼性・妥当性の向上をめざす。 ⑤最終年度にあたる今年の年末、研究協力者を中心とした研究会を開催し、LTD基盤型授業モデルによる異校種接続の可能性について、実践的・理論的観点から検討し、研究成果をとりまとめ、その結果を公表する。
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Causes of Carryover |
今回差額が生じた大きな原因は、前年度に大きな差額が生じたことに起因する。差額の大きさも縮小しており、一定の改善が図られたと考えている。なお、前年度の差額に関する主な原因の一つとしてあげていた、2016年度から始まったLTD基盤型授業モデルに基づく授業改善・教育改革の新たな支援要請も順調に展開し、本研究の中心的な取り組みとして位置づけることができている。本年度は、昨年度(2016年度)に開催することができなかった研究協力者を集めての研究会も年度末に開催でき、予定した予算の執行が確実におこなえたと判断している。 次年度は本研究の最終年度であり、本研究に関する上記「今後の研究の推進方策」に基づき、着実かつ適正に予算の執行を行う計画である。
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Research Products
(15 results)