2019 Fiscal Year Research-status Report
子どもの妊娠から成人までの長期縦断研究から見る親子の発達
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16K04335
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Research Institution | Rissho University |
Principal Investigator |
岡本 依子 立正大学, 社会福祉学部, 教授 (00315730)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菅野 幸恵 青山学院女子短期大学, 子ども学科, 教授 (50317608)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 親子 / 縦断研究 / 生涯発達 / 家族ダイナミクス / SCT法 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,子どもの妊娠・出産から,乳幼児期,小学校入学時期を経て,子どもの成人期までの親子の発達過程を生涯発達的視点から追うことを目的としている。親は、目先の子どもと向き合い、対峙しながら「今ここ」においてのみ子育てをするだけでなく、自身の子ども観や親観といった捉え方や意味づけを参照しながら、子育てを行う。さらに、親のもつ捉え方は、実際の子育てを通して変化する。子どもにとっても、自身が育てられてきた経験や両親のやりとりに触れることを通して子ども観、親観、夫婦観や親子観を発達させる。その意味で、親や子どもが抱く捉え方や意味づけは、社会歴史的に構築されるものである。 2019年度は、子どもが20歳時点での、親および子ども双方が抱く子どもや親、親子、夫婦に対する捉え方や意味づけについてSCT法による質問紙から検討した。SCT法では、妊娠期からの縦断プロジェクトとして、同一家庭へ実施した調査と同一形式で、「子ども」「母親」「父親」「夫婦」「親子」という5つの語幹に対して、「とは・は・が・を・に」の助詞を選び文章を完成させるものであった。今回は、20歳時点での調査依頼に応じた世帯のうち、子ども、母親、父親の三者からのSCT質問紙の回答が得られた2世帯6名のデータを対象とした。得られた95の文章をテキスト入力し、解析ソフトウェアR3.6.1(R Core Team,2019)上で、MeCab(石田,2017)を用いて内容分析を行った。その結果、語幹「母親」「父親」「夫婦」で「子ども」、語幹「子ども」で「親」や「母親」が用いられ、親と子の相互的な意味づけが見いだされた。また、それぞれの語幹への意味づけが異なる側面や、記入者としての父親と母親の意味づけ方も異なることが見いだされた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
分析をするにあたって、パソコンの故障があり、研究者が分析手法を習得が億くれるなどあった。しかし、パソコンを新規設定し、修得した分析手法も用いての分析がかろうじて年度内にでき、学会発表まではなんとか実現できた。
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Strategy for Future Research Activity |
2019年度までに,得られたデータの分析と学会発表を行ってきた。主に、20歳時点で得られた新しいデータの分析が中心であった。今年度は、コロナ対策下において、共同研究者との打ち合わせなどが難しくなり、研究環境全般に制約が生じ、先行きが見えない状況ではある。データの整理等を依頼していたアルバイトも依頼できなくなっている現状もあり、非常に困難な状況にある。また、当初予定していた国際学会での発表はできないと考えている。 しかし、オンラインツールなども活用しながら分析や執筆の方向性を打ち合わせるなどしつつ工夫して、得られたデータを用いてさらに分析したり、海外の研究者からオンラインで研究への示唆を直接依頼で得ることはできるだろう。結果を多角的に統合しつつ、論文執筆を目指す。とくに、本研究の核となる生涯発達的な親子の変遷を捉えるため、妊娠期、乳幼児期のデータと20歳のデータを比較する視点で検討したい。 具体的には、すでにケース分析を終えた20歳時点で振り返った子育てにおける大変さに関してデータを追加したり、乳幼児期の同ケースのデータと比較、また、20歳時点での発話起こしが終わったケースの分析と乳児期データとの比較、または、SCT法による認識から20歳までのデータがそろっているケースの検討等を進めて論文を執筆したい。
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Causes of Carryover |
2019年度末にコロナ感染への対策が始まり、予定していた学会出張について、学会大会が発表は「成立したものとみなす」が集会が中止となり、出張費が不要となった。また、2月のアルバイトなど研究活動が実質できなくなった。2020年度は、オンライン環境を整えたり業務委託なども活用しながら、研究を遂行するための工夫を行う。
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Research Products
(1 results)