2017 Fiscal Year Research-status Report
過剰な援助要請行動の実態把握と最適化のための介入法の開発
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16K04336
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 援助要請 / 被援助志向性 / 認知行動療法 / 発達臨床心理学 / 学校心理学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
援助要請研究において研究対象となるものには援助要請の過少性（自己解決できなくても援助要請しない），過剰性（自己解決可能でも援助要請する），機能性（援助要請行動の結果が望ましい）があり，先行研究では過少性が，申請者のこれまでの研究では機能性が主に研究されてきた。しかし，過剰性に関する研究は非常に少ない，そこで本研究課題では，過剰な援助要請行動の実態把握（研究1），関連要因の検討（研究2）を行い，最適化をめざした介入を行う（研究3，研究4）ことを目的としている。
前年度の研究により，過剰性への介入を行うのであれば成人よりも若者の方が対象として適切であることが示唆された（研究1）。さらに過剰な援助要請行動の関連要因が一部明らかにされた（研究2-1）。今年度の研究では，中学校2校の生徒338名と大学2校の大学生219名を対象に質問紙調査を実施し，過剰な援助要請行動と負，自立的な援助要請行動と正の関連を示す変数の検討を行った。パス解析の結果，中学生，大学生共に「援助要請スキル」は援助要請行動の過剰性と自立性の双方に正の関連を示すのに対し，「感情調整」は過剰性と負，自立性と正の関連を示すことが明らかになった。
今年度の研究成果より，過剰な援助要請行動の最適化をめざす介入においては，過剰性の抑制のためには感情調整能力を高めることが不可欠であること，過剰ではない援助要請行動の望ましい在り方の1つである自立的な援助要請行動を促進するためには援助要請スキルを高めることが重要であること，の2点が示唆された。さらに，中学生と大学生の双方のデータで同様の関連が認められたことから，若者（中学生～大学生）を対象とした介入方法として共通の要素を含めたプログラムを開発しうると考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた研究2の内容を初年度で既に実施していたため，今年度は研究2と目的を同じにする別の研究を実施することができた。その結果，研究3および研究4に資する重要な知見を得ることができた。したがって順調に進展していると判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初予定していた3年目の研究である研究3を実施する。研究3では過剰な援助要請行動を最適化する介入方法を開発し施行する（パイロットスタディ）ことが目的である。これまでの研究成果を踏まえて，成人ではなく若者（中学生～大学生のいずれか）を対象に介入研究を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額である201,096円は，当初計画の1年目で購入予定であった分析用パーソナルコンピューターを購入しなかった分（所属機関の研究費で購入できたため）が大きい。その分を旅費として計上したがまだ残金があるという状況である。今後の使用計画としては，当初予定したよりも多くの学会で研究発表と情報交換を行うための旅費として使用する。なお，申請者の所属機関がある北海道からの移動は航空機利用と前泊，後泊を要することが多く，旅費が比較的高額になることが見込まれる。
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