2019 Fiscal Year Annual Research Report
Exploring excessive help-seeking and development the intervention program.
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16K04336
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
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2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 援助要請 / 被援助志向性 / 援助要請に焦点を当てたカウンセリング / 認知行動療法 / 発達臨床心理学 / 学校心理学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
援助要請研究の研究対象である過少性（自己解決できなくても援助要請しない），過剰性（自己解決可能でも援助要請する），機能性（援助要請行動の結果が望ましい）のうち，先行研究では過少性が，申請者のこれまでの研究では機能性が主に研究されてきた。本研究課題は先行研究が少ない過剰性に関する研究である。過剰な援助要請行動の実態把握（研究1），関連要因の検討（研究2）を行い，最適化をめざした介入を行う（研究3，研究4）ことを目的としている。
前年度までの研究で，過剰性の抑制には援助要請スキルと感情調整の向上が有効であると示唆された。さらに既存の予防介入ではこれら2つの変数は変容しなかった。そこで今年度は新たな介入方法を開発し，3つの研究により効果を検証した。
中学校1校（研究Ⅰ），大学1校（研究Ⅱ）で感情コントロールスキル，ソーシャルサポート提供スキル，援助要請スキルを組み合わせたプログラム（2回，1回あたり約50分）を実施した結果，中学生ではソーシャルサポート提供スキルと援助要請スキルの向上が見られたものの，大学生では変容は見られなかった。そして，高等学校1校（研究Ⅲ）で3つのスキルを含めたソーシャルスキルプログラム（合計7回）を実施した結果，ソーシャルサポート提供スキル，援助要請スキルが向上し感情調整能力は低下した。3つの研究すべてにおいて援助要請スタイルに変容は見られなかった。
以上より，本研究の成果は援助要請の過剰性の実態を明らかにしたこと，及び過剰性の関連要因を一部明らかにしたことであり，課題は援助要請の過剰性を最適化する介入法の効果が限定的であったことである。
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