2017 Fiscal Year Research-status Report

大学生のストレス対処能力を高めるｅラーニングシステムの開発

Research Project

Project/Area Number	16K04369
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	松下智子九州大学, 基幹教育院, 准教授 (40618071)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	梶谷康介九州大学, 基幹教育院, 准教授 (10597272) 川本淳平九州大学, システム情報科学研究院, 助教 (10628473) [Withdrawn] 福盛英明九州大学, 基幹教育院, 准教授 (40304844) 李暁燕九州大学, 比較社会文化研究院, 助教 (70726322) 小田真二九州大学, 基幹教育院, 講師 (60618073) 高柳茂美九州大学, 基幹教育院, 講師 (80216796) 舩津文香九州大学, 基幹教育院, 講師 (80778928)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	e-ラーニング / 大学生 / ストレス対処 / 健康教育
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、大学生のストレス対処能力や心理的な成長、メンタルヘルスについての学びに焦点を当てたe-ラーニング教材開発を行っている。平成28年度は、教材の試作版を作成し、大学生に視聴してもらい、その効果等を検証することを目的とした調査研究を行った。その結果、視聴によって精神的健康度の改善およびストレス対処法やメンタルヘルスの知識の向上が見られることが明らかとなった。平成29年度は、上述の調査研究で得られた視聴教材についての感想や評価についての結果を分析した。その結果、教材の長さや量などについては、9割近くの学生がちょうど良いと答えており、教材の分かりやすさ、内容への関心度、新たな知識が得た程度、役立ち度についても肯定的な回答が多かった。しかしながら、教材の技術的な部分への意見として、教材のスピードや音の改善、PDF資料や字幕、実習動画の必要性などが挙げられた。この点については、学内の教材開発センターの協力を仰いで改訂版を作成し、現在、中国語・英語の字幕の完成に尽力している。教材の内容については、興味深いと感じるコンテンツは個人によって様々であるものの、現在作成したものの他に「人間関係（SNS）の対処法」、「専門家にできる支援」、「ダイエットや食事について」など、より多様な内容が求められていることが明らかとなった。以上のことから、e-learning教材に関して学生の関心はあるものの、コンテンツが長すぎると飽きやすく、内容が少ないと物足りないなどの問題点もあることが浮き彫りとなった。今後とも、様々な大学生の身近な関心や困りごとに沿った内容を検討し、学生の目にふれるサイトからリンクできるようにしていくことが必要である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 現在までにe-learning教材の試作版を作成し、学生の評価を得る調査研究を行い、改良をしている点で、おおむね順調に進展していると言える。学内の教材開発センターの協力を仰ぎ、質の高い動画作成に取り組み、リラクゼーションやストレッチの実習動画も加えたことから、当初想定していた以上の内容ができあがりつつある。調査結果等については、学会での発表およびシンポジウムでの話題提供も行い、様々な意見を得ながら研究を進めることができている。しかしながら、英語と中国語の字幕の作成などに時間を要しており、完成版が出来上がっていないことから、学内での公開については、関連する講義での紹介に限っている。また、内容の理解度（習得度）の調査を行う予定にしていたが、そこまでの準備ができていないという点でも課題が残る。
Strategy for Future Research Activity	現在、Webコンテンツの完成とその公開、運用に向けて取り組んでいる。本研究の今後の展開については以下の3点が挙げられる。（１）コンテンツの充実：セルフケアコンテンツの数を増やして強化し、充実させていく。英語・中国語の字幕を完成させる。（２）コンテンツの検証：各コンテンツの理解度のテストを作成するとともに、予防的効果の検証をより多くの学生に対して行う。（３）学内相談機関利用との関連：学内相談機関利用学生における効果の検証および来談を促す効果があるかどうか等についても検討していく。
Causes of Carryover	学会発表を行う際、研究分担者が他の研究費で参加するなどしたため。