2016 Fiscal Year Research-status Report
若年層における対人関係カウンセリングのストレスコーピング能力向上効果
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16K04406
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
小野 久江 関西学院大学, 文学部, 教授 (40324925)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻井 農亜 近畿大学, 医学部, 准教授 (90460914)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 抑うつ状態 / 対人関係カウンセリング / 若年層成人 / ストレスコーピング / NIRS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、若年層成人（18歳以上39歳以下）におけるうつ状態の増加が指摘されている。その背景のひとつとして、未熟なストレス対処方法が考えられている。そこで本研究では、コミュニケーション技術の習得を目指すという教育的要素を持つ対人関係カウンセリング（Interpersonal counseling：IPC）の、若年層成人のうつ状態への効果を、ストレス対処方法、心理教育的側面、自殺予防、脳血流量の変化など、種々の観点を考慮に入れながら検討している。
研究初年度にあたる2016年度においては、まず「関西学院大学人を対象とする行動学系研究倫理委員会」による承認を得た後、研究を開始した。研究参加者を募集したところ、59名が研究説明を受け、そのうち35名が研究参加に同意した。同意者のうち7名が初回面接に欠席し、その後の研究参加を取りやめたため、残り28名について研究を行った。IPCを受けるグループに8名（男性1名、女性7名、平均年齢20.5歳）、通常のカウンセリング（CAU)を受けるグループに8名（男性2名、女性6名、平均年齢20.5歳）をそれぞれ割付け、それぞれのカウンセリングを終了した。また、そのうち10名（IPC5名、CAU5名）がカウンセリング終了12週後までの経過観察も完了した。残りの同意者12名については、2017年度に引き続き研究参加を予定している。
現時点での結果としては、IPCを行ったグループと、CAUを行ったグループのうつ状態の変化に、統計学的に意味のある差は認められなかった。また、2つのグループで、ストレス対処方法の変化も差は見られなかった。なお、カウンセリングによる有害な出来事は、どちらのグループでも生じなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、80％の統計学的検出力を得るため、68名の研究参加者を予定してる。2016年度中には、35名の研究参加同意者を得ることができ、16名については、すでにカウンセルングを終了し、10名については12週間の経過観察も完了した。カウンセリングに興味を示し、研究参加を希望する者が予想より多いため、今後も順調に参加者を集めることができると考えている。また、それぞれのカウンセリングを行うカウンセラーの教育およびスーパーバイズも順調にすすんでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き研究参加者を募集し、予定の68名の参加者を集め、データを収集ならびに解析する。研究参加希望者は多いため、参加者は順調に集められると考えている。ただし、研究参加希望者の年齢層が比較的低いことから、30歳代の研究参加者の募集に今後は力を入れる必要がある。なお、対人関係カウンセリングの今後の普及のためにも、対人関係カウンセリングの教育研修をさらに行い、カウンセラーを養成していくことを考えている。
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| Causes of Carryover |
2016年度は、関西学院大学の研究助成金「個人特別研究費A」を獲得することができたため、本研究と重複する内容の研究発表にともなう各種費用（旅費、英文校閲費、論文掲載料など）を「個人特別研究費A」より支出した。よって、当該助成金での支出額が予定より少なくて済んだ。また、パーソナルコンピュータ―の購入を予定していたが、コンピュータの操作性およびソフトウェアとの相性に問題があったため購入を控えた。さらに、2016年度は、大学院生・研究員が研究協力者としてカウンセリングを行ったため、カウンセラーを雇用する費用（人件費）が少額となった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2017年度は、少なくとも国内学会で3演題の研究発表、国際学会（カナダ）で1演題の発表を行う予定であり、旅費等の経費が必要である。国際誌（オープンジャーナル）への投稿料(約30万円）も予定している。また、延期していたパーソナルコンピュータ―、解析ソフトの購入を行う。さらに、2017年度は対人関係カウンセリングの教育・普及も視野に入れ、カウンセラーを雇用する予定であり、その人件費の支払が必要となると考える。
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