2017 Fiscal Year Research-status Report
大学間共同の高大連携と評価手法の開発研究による高大接続入試への提案
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16K04462
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Research Institution | University of Fukui |
Principal Investigator |
大久保 貢 福井大学, アドミッションセンター, 教授 (80260561)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古閑 義之 福井大学, 学術研究院工学系部門, 准教授 (20338429)
田上 秀一 福井大学, 学術研究院工学系部門, 教授 (40274500)
森 幹男 福井大学, 学術研究院工学系部門, 准教授 (70313731)
雨森 聡 静岡大学, 全学入試センター, 准教授 (80549692)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | ルーブリック / 高大接続型入試 / 課題研究 / 多面的・総合的評価 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は本研究のフィールドである福井県下の高校と福井大学の協働及びもう一つのフィールドである静岡県下の高校と静岡大学の協働による新たな高大連携のあり方とそこでの学習成果に基づく多様な能力を多面的・総合的に評価する手法の研究開発(評価基準の確立と共通化)を行うと共にそれを通して高大接続型入試への提案を行うことである。 平成29年度は研究代表者らと福井県教育委員会との連携により福井県内の高校4校と「福井プレカレッジ」を実践した。「福井プレカレッジ」とは大学による高校の課題研究への支援を通し、高校で育む資質と大学が求める資質の橋渡しを行い、高校生の大学における学びに必要な主体性や学ぶ意欲・探究する力を身につけると同時に、大学の学びへの興味関心を喚起し、進学目標を明確にすることを目的にした事業。この「福井プレカレッジ」では工学系4件、教育系2件、国際系2件の課題探究プロジェクトを実施した。この8件のうち工学系で1件、教育系で1件で課題探究プロジェクトの実践で培った多様な学習成果をルーブリックにより評価を行った。 一方、静岡県では研究分担者が中心となって静岡県内の高校との連携により2件の課題探究プロジェクトを実施した。2件とも課題探究プロジェクトの実践で培った多様な学習成果をルーブリックにより評価を行った。 以上のように福井県と静岡県のそれぞれで高校関係者と大学関係者が協力して評価結果を蓄積・共有して新たな評価手法の研究開発を行っている。 研究代表者は今年度の成果を全国大学入学者選抜研究連絡協議会大会(第12回)に「多様な学習成果に対する評価手法の信頼性・妥当性」と題して研究発表を行った。また大学入試研究ジャーナルNo28 に論文投稿を行い、【原著論文】として採択された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度は初年度(平成28年度)と比較して福井県下及び静岡県下での課題探究プロジェクト回数が大きく増加した。福井県下では初年度は工学系の課題研究プロジェクトだったが、平成29年度は工学系4件、教育系2件、国際系2件の計8件のプロジェクトを実践した。8件のうち、2件についてルーブリックにより評価を行った。一方、静岡県下では初年度は1件のみであったが、平成29年度は計2件のプロジェクトを実践した。2件ともルーブリックにより評価を行った。 以上のように研究代表者と研究分担者が連携し福井県と静岡県において課題探究プロジェクトを実践し、その実践で培った多様な学習成果をルーブリックにより評価している。これらの取り組みにより本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると考える。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策は下記の2点である。 1点目:研究代表者のフィールドである福井県内での課題探究プロジェクトと研究分担者のフィールドである静岡県内での課題探究プロジェクトを継続実施し、ルーブリック評価結果の蓄積・共有を行う。 2点目:課題探究プロジェクトでのルーブリック評価結果が大学入試の選抜方法の一部に活用できるか可能性を探る。
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Causes of Carryover |
(理由)常に節約を考慮しながら科研費を使用したため、次年度使用額が生じた。 (使用計画)次年度使用額の使用計画は、平成30年度の研究において高大連携活動に有効にかつ適切に使用する予定である。
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Research Products
(2 results)