2018 Fiscal Year Research-status Report
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16K04466
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
趙 卿我 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (30583140)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | パフォーマンス評価 / パフォーマンス課題 / 「活用」 / 授業づくり / 道徳 / 教育方法 / 子どもの評価 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
（1）日韓の小学校における実地調査・事例分析から、実践指針の構成へ:①授業で子どもが作り上げた作品やノート、ワークシートなどの学習成果物を継続的に蓄積・分析している。これは、子どもの学習成果の実例と対応させながら評価規準を吟味していくとともに、授業づくりの改善がどのような子どもの変化としてあらわれるかを見取るためである。
（2）教科外活動を中心とした活用の授業づくり:①日韓での調査および前年度に蓄積した子どもの学習成果をふまえて、評価規準や評価方法の改善をはかり、それを活かして教科外活動を中心とした授業づくりを計画している。②協力校との連携のもと、引き続き評価規準と評価方法の検証と改善、およびそれを活かした授業づくりを進めている。2年間の取り組みをまとめ、評価の改善が具体的に授業をどのように変えたのか、また、授業実践を通して評価規準と評価方法がどのように改善されたのかを明らかにする。
⇒以上の研究成果については、①『よくわかる教育課程 改訂新版』ミネルヴァ書房（2018年度）、②『教科と総合の教育方法・技術』学文社（2019年度）、③『道徳教育』ミネルヴァ書房（2019年度）④『現代カリキュラム研究の動向と展望』カリキュラム学会（印刷中）などにおいてまとめている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、日韓の小学校における教育評価とカリキュラムに関する調査、研究拠点校における研究協議会、パフォーマンス評価における研究開発と研修の提供という３つの柱で進めている。特に、日本の新学習指導要領においても教育評価としてパフォーマンス評価が注目されるようになり、当初の計画以上の執筆や授業参観（ソウル大学校師範大学附属初等学校、京仁教育校大学附属初等学校など）を日韓の協力校との連携のもとで展開している。研究の成果については、下記の執筆を行った。①『よくわかる教育課程 改訂新版』ミネルヴァ書房（2018年度）、②『教科と総合の教育方法・技術』学文社（2019年度）、③『道徳教育』ミネルヴァ書房（2019年度）④『現代カリキュラム研究の動向と展望』カリキュラム学会（印刷中）などにおいてまとめている。
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| Strategy for Future Research Activity |
（1）日韓の小学校における実地調査・事例分析から、実践指針の構成へ：①授業で子どもが作り上げた作品やノート、ワークシートなどの学習成果物を継続的に蓄積・分析する。これは、子どもの学習成果の実例と対応させながら評価規準を吟味していくとともに、授業づくりの改善がどのような子どもの変化としてあらわれるかを見取るためである。②学習評価の制度・教育評価論が実践とどのように結びつき、指導の改善にいかなる効果をもたらしているかを示す。
（2）教科外活動を中心とした活用の授業づくり：①日韓での調査および前年度に蓄積した子どもの学習成果をふまえて、評価規準や評価方法の改善をはかり、それを活かして教科外活動を中心とした授業づくりを行う。②知識・技能を活用する必然性があり、思考が生起するような課題の文脈（実生活・真正性が高い状況）を設計するポイントは何なのかをまとめる。③協力校との連携のもと、引き続き評価規準と評価方法の検証と改善、およびそれを活かした授業づくりを進める。2年間の取り組みをまとめ、評価の改善が具体的に授業をどのように変えたのか、また、授業実践を通して評価規準と評価方法がどのように改善されたのかを明らかにする。
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| Causes of Carryover |
日中韓の教育学会参加（日本カリキュラム学会、国際教育シンポジウム（中国）、韓国教育評価学会など）も含め、パフォーマンス評価に関するアメリカの文献研究及び日韓の小学校における現地調査（きのくに子ども村、韓国京仁教育大学校附属初等学校など）の実施が次年度に必要になったため、次年度使用額が生じた。未使用額はこれからの旅費等に使用する。
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