2018 Fiscal Year Annual Research Report
International comparison of collaborative practice on inclusive education
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16K04503
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
湯浅 恭正 中部大学, 現代教育学部, 教授 (60032637)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福田 敦志 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (10325136)
新井 英靖 茨城大学, 教育学部, 准教授 (30332547)
吉田 茂孝 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60462074)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 多職種協働 / 学習困難 / 英国 / ドイツ / 国際比較 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、通常学校に通う特別なニーズのある子どもの発達支援の方法を多職種が協働して開発するための原理と方法を究明することを目的として、日本・ドイツ・イギリスの3か国の特別ニーズ教育の実践の中に多職種協働がどのように位置づいているのかについて明らかにしてきた。
研究最終年度である2018年度は、上記3か国の実践について調査してきた結果をまとめ、論文化して公表した。具体的には、日本においては、沖縄のトータル支援教室、相模原の地域若者サポートステーション事業等の取り組みについて公表する準備を進め、その結果のいくつかを公表した。そこではコンサルティの役割、試行錯誤を伴うインクルーシブ教育の実践方針を策定する際の協働、教育実践での子どもの変化をフィードバックする相談活動の在り方等が研究の論点として析出することができた。また、ドイツ・イギリスにおいては、現地の学校で特別な配慮を必要とする児童生徒を具体的にどのように支援しているかについて明らかにした。そこでは、特別支援教育コーディネーターや心理師・ソーシャルワーカーなどが学校の雰囲気をはじめ、学習カリキュラムの調整や宿題への配慮など、家庭との連携を含めて対応していることが明らかになった。
このように、学習困難のある児童生徒など、特別なニーズのある子どもを通常の学校にインクルージョンする際に「多職種協働」という視点から研究を進めると、学校や地域の集団づくりが重要となり、特別ニーズのある子どもの学習カリキュラムをうみだす実践の創出が重要であるとの論点を解明した。
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