2017 Fiscal Year Research-status Report
学びの主体形成を促すパーソナル・ライティングの具体的指導方法の開発と拡張
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16K04510
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| Research Institution | Tezukayama University |
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Principal Investigator |
谷 美奈 帝塚山大学, 全学教育開発センター, 准教授 (60582129)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | パーソナル・ライティング / 学びの主体形成 / 自己省察 / 自己の物語 / 自己形成史 / セルフ・オーサーシップ / 実存的な学び / 学びの三位一体論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」(注1)を質的・量的に明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」(注2)に関する分析を行った。その結果、現代の大学生の文章力低下の原因と、パーソナル・ライティングの実践が学生の学びの主体形成や書く行為への内発性を促しうることが一定程度明らかにできた。現在、これらの成果の理論化に従事している。同時に、本実践は申請者の経験的な実践知に拠るところが多かったため、上記の理論化とともに汎用化への実践研究も開始する段階にある。それによって、単なる自己流の経験的な指導ではなく、明確且つ汎用的な指導方法を開発し、その拡張と理論化を図ることが可能となるだろう。
(注1)「学習活動の構造」:パーソナル・ライティングの学習活動の構造を、エンゲストロームの活動システムである６つの項・<主体><対象><共同体><道具><分業><ルール>(Engestrom,1994)に照らし合せて明らかにする。「学習活動のプロセス」:パーソナル・ライティングの学習活動のプロセスを、「学習サイクルの６つのステップ」（動機付け・方向づけ・内化・外化・批評・コントロール）（松下,2015）に照らし合せて明らかにする。
(注2)「深い学習・深い理解・深い関与」:パーソナル・ライティングを受講した学生の学習をめぐる「深さ」を、深い学習・深い理解・深い関与といった「深さ」の系譜（松下,2015）に沿って明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」を明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」に関する分析は実施済である。その結果、現代の大学生の文章力低下の原因と、ＰＷの実践が学生の学びの主体形成や書く行為への内発性を促しうることが一定程度明らかになった。現在、これらの成果の理論化に従事している。
同時に、本実践は申請者の経験的な実践知に拠るところが多かったため、上記の理論化とともに汎用化への実践研究も開始段階にある。それによって、単なる自己流の経験的な指導ではなく、明確且つ汎用的な指導方法を開発し、その拡張と理論化を図ることが可能になると考えるからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
パーソナル・ライティングの教育的効果を促進し得る「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」を質的・量的な方法で明らかにしながら、学生に生じ得る「深い学習」「深い理解」「深い関与」に関する内実を明らかにした。それは、現代の大学生の文章力低下の原因とＰＷの実践が学生の学びの主体形成や書く行為への内発性を促しうることが一定程度解明されたものである。現在、これらの成果は教育哲学・思想の観点と欧米の大学教育におけるライフストーリー教育研究の理論を支柱にすることで理論化が試みられている。
同時に、本実践は申請者の経験的な実践知に拠るところが多かったため、上記の理論化とともに汎用化（例えば、看護教育や社会人教育）への実践研究も開始する段階にある。それによって、単なる自己流の経験的な指導ではなく、明確且つ汎用的な指導方法を開発し、その拡張と理論化を図ることが可能となるだろう。
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| Causes of Carryover |
当初の予定では海外調査は米国に限っていたが、研究が進むにつれて、米国よりもヨーロッパ（フランス、イタリア、スペイン）およびカナダの大学教育において、パーソナル・ライティングと類似した教育研究が行われていることが明らかになった。よって、これらの教育実践研究を調査するのための渡航費が必要となった。
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