2018 Fiscal Year Research-status Report

〈音楽家の耳〉トレーニングと『聴覚』の敏感期の音楽基礎教育「聴く活動」の構造化

Research Project

Project/Area Number	16K04512
Research Institution	Elisabeth University of Music
Principal Investigator	田中晴子エリザベト音楽大学, 音楽学部, 准教授 (00573081)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	泉谷千晶青森明の星短期大学, 青森明の星短期大学, 准教授 (20299754) 吉田直子池坊短期大学, 幼児保育学科, 講師(移行) (90754317)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Keywords	音楽基礎教育 / 聴く活動 / 〈音楽家の耳〉トレーニング / 『聴覚』の敏感期 / 発見の構造 / 幼児期の音楽活動
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、幼児期の音楽活動において「聴くこと」を重視し、自ら音楽の流れを捉え、「音楽する」ための基礎教育プログラムを哲学者B.ロナガンの「発見の構造」を参考に構造化し、開発することである。平成30年度は、『聴覚』の敏感期の「聴く活動」の使用曲リストと「聴く活動」を構造化した教授法の事例集の作成を予定していた。使用曲リストとしては、概ね曲目は定まってきているが、教授法の構造化と照らし合わせた整理・精査を残すところである。事例集としては、教授法を構造化する上で重要であった研究協力者の急逝により研究が滞り、新たな協力者を得ることはできたものの遅れを取り戻すには至っておらず、作成に至らなかった。実践研究としては、幼児教育現場での「聴く活動」はこれまで通り研究協力者の園で順調に実施しており、過年度より開始している「聴く活動」を経験した同園の卒園生を対象とした追跡調査としての「聴く活動」も実施対象学年が増え軌道に乗っている。いずれも、月に1度実施し、映像による記録を取り分析をしている。平成30年度は、園児および卒園生を対象としたトランペットとピアノのコンサート(生演奏)を実施し、映像による記録を取り分析した。「教える」のではなく、園児および卒園生自らが積極的に音楽を捉えることを「援ける」ことの重要性が明らかとなり、実践研究の中では「聴く活動」は構造化されつつある。また、同園保育者との意見交換の中で、インプット(「聴く活動」）からアウトプット(演奏するなど）へ繋げることへの関心も高まっており、「音楽する」ためのプログラム開発への協力が約束された。一方、保育者養成校での実践研究は、研究分担者の所属研究機関の変更により実施が困難となったが、研究分担者らと共に各種学会（日本音楽教育学会、日本ソルフェージュ研究協議会）に参加し、事例・資料を収集し、今後の実践研究に向けての準備を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当該年度では、実践研究においては、幼児教育現場における「聴く活動」の実践と卒園生を対象とした追跡調査は、月に1度実施し、順調に進んでいると言える。一方、保育者養成校での実践研究は、研究分担者の所属研究機関の変更により実施することができなかった。「聴く活動」の構造化においては、重要な研究協力者の急逝により、その協力を得て行う予定であったB.ロナガンの「発見の構造」の研究が滞り、新たな協力者を得ることはできたものの遅れを取り戻すには至っていない。その為、教授法と照らし合わせて作成する予定であった使用曲リストも完成に至らなかった。よって、総合的に見て、遅れているとの評価とする。その為、補助事業期間の延長を申請し、承認を得ている。
Strategy for Future Research Activity	本研究の推進方策としては、実践研究として引き続き研究協力者の園での「聴く活動」の実施、卒園生対象の追跡調査としての「聴く活動」の実施を継続し、保育者養成校での「聴く活動」の再開を検討する。「聴く活動」の構造化として、新たに得た協力者の協力を得ながらB.ロナガンの「発見の構造」を研究し、構造化を進めていく。アウトプットへ繋げる段階として打楽器の教授法についても、「聴く活動」の構造化とのバランスを取りながら進めていく方針である。研究報告として、「聴く活動」での使用曲リストおよび教授法の事例集の作成を目指す。
Causes of Carryover	（理由）3年間の研究報告に併せて行う予定だった特別講演を伴う公開講座を補助事業期間を延長した為実施しなかった。補助事業期間の延長は、重要な研究協力者の急逝、研究分担者の所属研究機関の変更などにより、研究の遅れが生じたことによるもの。（使用計画）遅れが生じている実践研究を進め、最終年度としての研究報告に使用する。