2017 Fiscal Year Research-status Report
専門学校教員の「職業的アイデンティティ」‐「役割認識・専門性認識」に着目して
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16K04586
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
植上 一希 福岡大学, 人文学部, 准教授 (90549172)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀧本 知加 東海大学, 熊本教養教育センター, 講師 (10585011)
児島 功和 山梨学院大学, 経営情報学部, 特任准教授 (80574409)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 専門学校教員 / 職業的アイデンティティ / 専門学校教員の質向上 / 役割認識・専門性認識 / 専門学校教員研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、専門学校教員の「職業的アイデンティティ」を、役割認識と専門性認識という視点から実証的に明らかにすることである。具体的には、（1）専門学校教員研究についての理論枠組みを構築しながら、それをもとに（2）教員への質的・量的調査を行い、専門学校教員の職業的アイデンティティを明らかにし、彼らへの支援のあり方を検討することを課題としている。2017年度は、月1回のペースで研究会を重ね、理論研究ならびに調査を進めた。研究代表者、研究分担者がそれぞれ分担して各種の報告や調査を重ね、その成果を研究会で交流することで研究は計画通りに進んでいる。具体的な成果としては、以下である。
①専門学校教員研究についての理論枠組みについて検討を重ね、その成果を学会論文ならびに各種の学会・研究会発表という形で行った。
②専門学校教員の役割認識・専門性認識を把握するための、専門学校教員へのアンケート調査、聞き取り調査の実施を実施し、その結果の分析を行っている。その分析をもとに、成果を学会等で2018年度に報告する計画であるが、現在のところ、専門学校教員の役割認識・専門性認識の学科や学校ごとの多様性と、研修上の課題があることが、研究会のなかでは調査の成果として認識している。
③②の調査では専門学校教員への研修体制の構築が大きな課題になっていることがわかった。この点については、この科研費の発展的な課題として2018年度に注力して検討することを、計画している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
専門学校教員研究は本格的になされていない研究領域であるため、その理論枠組みの構築は調査と並行してなされなければならない。そうした観点から、2016年度～2017年度の前半は、予備調査を行いながら理論枠組みの構築に務めた。その成果として、2017年の中盤に学会誌への論文掲載を始め、各種学会や研究会で報告を行うことができたのは、研究の一定の成果としてとらえている。
2017年度の中盤からは、専門学校教員へのアンケート調査、聞き取り調査を本格的に実施することができた。これも計画通りであり、その分析結果については2018年度に報告を行っていく予定である。
調査のなかで、専門学校教員から強く出たのは、専門学校教員のキャリアモデル構築の必要性とそれに対応する研修体制の構築という課題であった。これは、調査を行うことで浮かび上がってきたテーマである。2018年度ならびに、本研究の終了後も取り組んでいくべき課題として認識できたことは、本研究の成果としてとらえている。
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| Strategy for Future Research Activity |
専門学校教員研究をより本格的に進めていくために、2018年度は学会等での発信を行っていく。具体的には、2018年度の日本産業教育学会においてシンポジウムで、植上・瀧本が司会・シンポジストとしてこのテーマを交えて、「高等教育段階における職業教育」（仮）というテーマで議論を行う予定である。また、調査結果について学会や研究会等での報告を行っていく。
他方、専門学校教員のキャリアモデルの構築や研修体制の構築という課題をクリアーするための方策を練っていく。全国専門学校教育研究会や全国各種学校専修学校協会等と連携して、2018年度以降の研究体制の構築を行っていきたい。
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| Causes of Carryover |
調査のキャンセルなどにより、旅費の一部が使用しない状況となった。2018年度の調査に充てたい。
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