2018 Fiscal Year Research-status Report
音楽科における〔共通事項〕の学習内容の段階を明示したモデルカリキュラム開発
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16K04698
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| Research Institution | Sugiyama Jogakuen University |
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Principal Investigator |
山中 文 椙山女学園大学, 教育学部, 教授 (10210494)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三村 真弓 広島大学, 教育学研究科, 教授 (00372764)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 〔共通事項〕 / 資質・能力 / 学習指導要領 / カリキュラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究協力校におけるこれまでの実践調査からカリキュラムを構想した。そして、それに沿って音楽科の年間指導計画を作成し、研究協力校にて授業を１年間を通して行い、カリキュラム実施の可能性を確認した。
また、研究代表者の所属学園の附属幼稚園を活用し、これまでの研究を踏まえ、附属幼稚園の年間指導計画を元に幼児期のカリキュラム案を確立した。これらについては、附属幼稚園教諭らとともに、「幼児期の音楽表現カリキュラムの研究 その１ 椙山女学園大学附属幼稚園の「表現」の年間指導計画の検討にあたって」（『椙山女学園大学教育学部紀要』12、2019）にまとめた。ここで提示したカリキュラムは、乳幼児期から就学後までの音楽活動を〔共通事項〕の観点から見直した、初めての就学前カリキュラムとして意義があると考える。さらに、子どもの音楽表現における音楽的諸要素や仕組みの認知について具体的にはどのようにあらわれるのか、その事例を年間５回、「保育Lab」HPに発表した（1月「納豆と汁」、4月「うさぎの耳」、6月「踏切の音と風鈴の音」、8月「蛙の合唱」、10月「歌のデフォルメ」）。〔共通事項〕にみられる音楽的諸要素や仕組みに子どもたちが気付いたり活用したりしている様子は、特に就学前は見えにくいものであり、このような事例の紹介は重要であると考える。
そして、(共通事項)全般については、平成29年改訂の学習指導要領にみる〔共通事項〕の課題か検討し直し、音楽学習学会第14回大会（2018年）で発表するとともに、その際の討議を踏まえて『椙山女学園大学研究論集 社会科学編』50（2019年）にまとめた。これらを通じて、現在の学習指導要領における「資質・能力」観を検討中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は平成20年改訂学習指導要領の〔共通事項〕を中心としたものであったが、平成29年に示された学習指導要領においては、それまでの基礎的能力の育成に加え、汎用的能力の育成がめざされるようになった。そのような学習指導要領の変化は、(共通事項)や授業そのものにも影響を与えるはずである。そのため、それらについて追加確認する必要が生じ、その点からこのように評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
このたびの学習指導要領の改訂では、「資質・能力」の育成がクローズアップされている。学習指導要領にみられる汎用的能力まで含み込んだ「資質・能力」観は、〔共通事項〕の捉え方についても変化を与えているが、本研究当初には示されていなかった能力観である。そのため、本研究においては、「資質・能力」という用語の整理と、「資質・能力」観における〔共通事項〕の捉え方を分析する必要がある。それらについて、現在研究を継続中であり、本年度の学会の全体企画でプレゼンの予定である。
また、「資質・能力」観が示された現在、汎用的能力の観点から知識の活用を目指したタイプの新しい授業案が構想されてくるはずであり、そのような授業案もカリキュラムに組み入れていく必要がある。そのため、本研究では、現在、宇土泰寛らの「SDGsのための大陸間水・気候変動教育プロジェクト」にかかわる音楽活動等を一例に分析を進めている。このような授業についてもカリキュラム案に取り入れていくことを試みたい。
このような研究から、本年、最終的に〔共通事項〕の学習段階を明示したモデルカリキュラム案を提示することを計画している。
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| Causes of Carryover |
年度末の出張が年度を超えた支払いとなるため、残額が生じた。また、研究を1年延長し、2019年度に発表のための出張の予定であり、その予算を確保した。
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